光と闇の戦争終了について(ご案内)

西洋でのクリスマス連休前の1913年12月23日、おおよそこの日の100年前に英国銀行に有り付いたロスチャイルド、1870年にスタンダード・オイルを起業して後に石油王に召喚されたジョン・デービソン・ロックフェラーらは、自らが私有の民間会社として国家の連邦準備制度を立ち上げることを議案として連邦議会に提出してユダヤ人の議員だけで可決して成立させ、中央銀行としての連邦準備銀行FRBを経営管理できるようにしたことから、闇の勢力の指示を得ながらお金の力を奪取してこの世界を乗っ取り、闇の世界権力としての秘密結社イルミナティは各国政府を下部組織に従属させました。

 

実は、秘密結社イルミナティは、1776年に結成されたので米国の独立と同年ですが、サタンが計画して1871年にイルミナティのメンバーに伝えていた3回の世界戦争の計画に基づいて、1914年から主に欧州各国を動かして第一次世界大戦を始めさせ、共産主義の砦とするべく1922年にソビエト社会主義共和国連邦を樹立させましたし、1939年からは第二次世界大戦を始めさせて、戦後の1948年に計画通りにイスラエルを建国させました。尤も1949年に中華民国が共産党独裁の中華人民共和国になりましたが、これはサタンの計画では直接言及されていませんので、恐らくイルミナティがそのようにさせたのではないかと思量されます。

 

それで、第三次世界大戦につきましては、実は911同時多発テロが切っ掛け作りであり、その後の2001年の米国によるアフガニスタン戦争、2003年の多国籍軍によるイラク戦争に続いて2006年にはイスラエルがアメリカと共同でイランを攻撃する計画を有していることが判明しましたので、当方の自慢話となってしまいますが、直ちにサタンを浄化(サタンに「いのちのクリーニング」[注1]を適用)してイランへの攻撃を中止せざるを得なくなりましたので、第三次世界大戦の開戦を阻止することができ、さらにイルミナティの計画していた世界人口を5億人以下に削減する計画につきましても関係するネガティブ・エネルギー(悪魔、レプティリアン、ETのグレイ)を浄化することによって阻止することができました。[注2]

 

そして、イルミナティが羅針盤としていたサタンは地球を離れたために、イルミナティとしてどうしてよいか分からなくなり、2016年の英国のブレクジットの国民投票でEUからの離脱に向けて交渉することとなり、イルミナティは崩壊することとなりましたものの、彼らはハザール・マフィア[注3]として権力を維持し続けてきた訳です。

 

ところで、爬虫類人であるレプティリアンは、以前は地球の支配者と称されていたように地球の3次元の支配者、権力者、一流の政治家、エリートのビジネスマン、軍人、諜報機関の担当者などに憑依して、その立場を味わったり悪行をさせたりして地球を遊び場にしていましたので、当方はレプティリアンのリーダーを浄化するとともに、出身の星座へ戻るようにお願いしていたところ、2018年の内に大半は地球を離れました。

 

ただし、その後いつ頃からか龍人のドラコニアンがロスチャイルド、ロックフェラー、世界経済フォーラム創設者のクラウス・シュワブ統括に憑依して、特にロスチャイルドとロックフェラーにつきましては、御承知のことと存じますが、現在の新型コロナウイルスによるパンデミックの発生につきましては、2005年に米国CIAが発行した「2025年の世界に関する報告書」に詳細に記述されているとのことですが、これを応用してデジタル通貨とワクチン接種の組合せによって地球表面を人間牧場にして支配、管理するという謀り事を有していましたが、上述の3者はドラコニアンによって操られていた訳です。

 

それで、各人に憑依していたドラコニアン及びリーダーのドラコニアンを浄化した結果、当方のハイヤーセルフのハンドルネームの愛称としてのスーパーセルフ様にお伺いしたところ、ドラコニアンは住処であったチベットの地下のシャンバラ辺りの地球牧場管理センターを閉鎖して、出身の星座へ戻るべく準備中の模様です。

 

この様なことで、ハザール・マフィアは地球の人間牧場化を放棄して、この流れの影響もあってロスチャイルド一族は所有していた通貨発行権を失い、ロックフェラーは米国政府を支配する立場を放棄しましたが、最近の出来事から明らかなことは、ロックフェラーは軍やCIAを動かすことができなくなっているということですので、完全に権力を喪失したと言えます。

 

以上の状況を踏まえまして、ここに、長年に亘る世界中の戦争の犠牲者に対しましての言葉による慰霊となりますように、また今般の5G電波への暴露と新型コロナウイルス感染の組み合わせで黄泉の国へ赴かれ、そしてCOVID-19ワクチン接種で冥界へ赴かれて、無念の思いを持たれた方々に心安らかに御眠りいただけますように、最後に今新型コロナウイルスのワクチン接種を希望される方々が、昨年からの新型コロナウイルスのパンデミックは全てが詐欺であったことに気付かれまして、詐欺の呪縛から直ちに解放されますようにお祈りさせていただきまして、光と闇の戦争の終了をお知らせさせていただきます。

 

従いまして、この度の戦後処理として急務でありますのは、進行中の5G電波の実用化の展開及びワクチン接種につきまして、言わば電磁マイクロ波兵器としての5G放射線と生物兵器としての新型コロナウイルスの組合せによるパンデミックに乗じて、バイオ・テクノロジーとしてのmRNAを利用した注射によるバイオ・テロリズムが闇の戦争手段として採用されて来たと表現するのが適切であると存じますので、各国政府の首脳の方々に於かれましては、5G電磁マイクロ波の放射とmRNA注射でのテロに相当する行為を至急御止めいただくことが賢明なことであると存じます。

 

 

[脚注]

[注1] 拙ホームページ「海陽センター」の「世界平和の会」のセクションにある「いのちのクリーニング」とは(kaiyohcenter.jp/awp1.html)、「いのちのクリーニング」の効果(kaiyohcenter.jp/awp2.html)、使用機器(kaiyohcenter.jp/awp3.html)、測定・クリーニング方法(kaiyohcenter.jp/awp4.html)を御参考いただければと存じます。

(備考)上記リンク先をクリックしますと、拙ホームページへリンクせずにMicrosoft社によって強制的にクラウド・ファイル(MicrosoftのOneDrive)へアクセスしてエラーとなってしまいますが、()内に付記しておりますURLをコピーして、ブラウザのURL入力欄にペーストしていただけましたら、該当のページを表示させることができます。

[注2]海陽センター、 闇の権力者による新世界秩序実施を断念させるための光による浄化の実践(報告)、2009年12月30日

http://kaiyohcenter.jp/awp7.html

[注3] 1776年、先祖がユダヤ教に改宗したハザール王国からドイツへ移住していた初代ロスチャイルドはロスチャイルド商会に雇用したアダム・バイスハウプトに結成させ、ロンドンのロスチャイルド家の家族長がトップを務めて来た秘密結社イルミナティは2016年6月に崩壊したことから、英国ロスチャイルド家一族、初代ロスチャイルドの子孫である仏国パリのロチルド家一族、元イルミナティのNo.2であった米国ロックフェラー家一族を含めてハザール・マフィアと呼ぶことといたします。また、別称としてユダヤ国際金融財閥があります。

権力喪失局勢のハザール・マフィアは「サイバー・ポリゴン2021」開催中止に仕方無し

今年の春ごろに、サイバー・パンデミックのシミュレーションを行なう「サイバー・ポリゴン2021」が世界経済フォーラム(以下WEF)の主催で7月に開催予定であることを知りましたが、破壊的な内容であるのでもしかするとドラコニアンがWEF創設者のクラウス・シュワブ氏にも憑依しているのではないかと思われましたので、当方のハイヤーセルフとしてのスーパーセルフ様にお伺いしたところ、確かにそうであるとの御回答でした。

 

そこで、5月14日、15日にシュワブ氏に憑依しているドラコニアンを浄化(ドラコニアンに「いのちのクリーニング」[注1]を適用)したところ、そのドラコニアンは住処であるシャンバラ辺りへ戻りました。また、シャンバラに居たドラコニアンのリーダーも翌16日に浄化しました。

 

それで、今月9日に開催予定の「サイバー・ポリゴン2021」は、あり得るとすれば中止される可能性が無きにしもあらずと期待していましたが、スーパーセルフ様にお伺いしたところ、やはり昨年7月にもハザール・マフィア[注2]からの指示で開催していたことが判明しましたので、開催3日前から準備することによってシュワブ氏にメールをお送りして、昨年12月下旬に米軍によりロックフェラー一族の10名がグアンタナモ刑務所へ収容され、ロスチャイルド家、ロチルド家の各1名が処刑されたこと、本年1月下旬に光の銀河連合によりロスチャイルド家の1名は南極に収監、2名は南米に強制移住、ロチルド家の3名は南極に収監、2名はグリーンランドに強制移住させられたこと、ロックフェラー家はロックステップ作戦によって5G電波で免疫力が低下したところに新型コロナウイルスを散布して感染、症状発現、重症化させCOVID-19による死亡者の出現でパンデミックを引き起こさせてマスメディアを通じて人々をパニックにして強い恐怖心を煽らせましたが、この目的はデジタル通貨とワクチン接種との組み合わせによる地球の人間牧場化の謀り事でしたので、ハザール・マフィアに憑依していたドラコニアンの浄化などにより地球の人間牧場化を放棄することとなった経緯、米国は5G電波の運用の展開を中止しその後日本も同様に対処したもののCIAは動かなかったこと、米国は急遽6月15日上院通過16日下院通過17日バイデン大統領署名により同月19日の奴隷解放記念日を祝日に制定し、これはロックフェラー家が完全に政府支配の立場を放棄したためであると思量されることなどをお伝えして開催を中止する様にお願いしたところ、これに同意されましたが、CIAは動きませんでした。

 

 

[脚注]

[注1]拙ホームページ「海陽センター」の「世界平和の会」のセクションにある「いのちのクリーニング」とは(kaiyohcenter.jp/awp1.html)、「いのちのクリーニング」の効果(kaiyohcenter.jp/awp2.html)、使用機器(kaiyohcenter.jp/awp3.html)、測定・クリーニング方法(kaiyohcenter.jp/awp4.html)を御参考いただければと存じます。

 

[注2]1776年、先祖がユダヤ教に改宗したハザール王国からドイツへ移住していた初代ロスチャイルドはロスチャイルド商会に雇用したアダム・バイスハウプトに結成させ、ロンドンのロスチャイルド家の家族長がトップを務めて来た秘密結社イルミナティは2016年6月に崩壊したことから、英国ロスチャイルド家一族、初代ロスチャイルドの子孫である仏国パリのロチルド家一族、元イルミナティのNo.2であった米国ロックフェラー家一族を含めてハザール・マフィアと呼ぶことといたします。また、別称としてユダヤ国際金融財閥があります。

ロックフェラー家による新型コロナウイルス感染及びパンデックが詐欺であることの 状況証拠

当方の確認している闇情報によれば、闇側のロックフェラーは5G電波で人々の免疫力を低下させたところに新型コロナウイルスを散布して、何も知らずに平安な生活を送っている多数の人々を感染させ、重症化させてCOVID-19による死亡者を出現させることによってパンデミックを引き起こさせ、マスメディアを通じて人々をパニックにして強い恐怖心を煽らせたという劇場型の完全な詐欺であり、この目的はデジタル通貨とワクチン接種との組み合わせによって地球全体を人間牧場にして人々を支配、管理することでした。

 

ここで、新型コロナウイルス感染及びパンデックが詐欺であることの状況証拠も含めた証拠の詳細を以下にご説明させていただきます。

 

第一に、「ロックステップ作戦:ロックフェラー脚本から」と題された、以下のロックフェラー側の内部資料が存在することです。

 

第一段階:一般的な風邪、またはインフルエンザ。せいぜい軽い症状。集団の妄想と恐怖に対するメディアの盛り上げ。体内の遺伝物質を拾い上げ、陽性の結果を引き起こす欠陥のある検査システムが利用されました。死亡診断書の書き換え、二重計上、そして他の病気及び自然の原因を含むすべての死亡ケースをCovid19として分類することによる、Covid症例数の誇張。ロックダウン(封鎖)は、私たちをドラコニアン法(訳者注:厳しくて厳格な法律)の下で暮らすべく条件付け、抗議を防ぎ、国民の抵抗を見分けます。

 

第二段階:第一段階では、食物の不足、ソーシャル・ディスタンシング(社会的距離)、マスクの着用、日光及び健康な細菌との接触の欠如により、免疫システムが機能低下して弱々しくなります。 5G放射線への曝露は、免疫システムを再攻撃します。このようにして、人々が社会に再び姿を見せる時、より多くの人々が病気になります。これはCovid19のせいにされるでしょう。これらすべてが起こることによって、ワクチン接種を正当化する準備が整います。一人残らずワクチンを接種するまで、より長くてより強力な封鎖が続きます。

 

第三段階:もしも大多数の人がワクチンに抵抗すれば、兵器化されたSARS / HIV / MERSEウイルスが放出されます。多くの人がこれで死ぬでしょう。それは適者生存になります。それはまた、平常に戻るために、誰もが予防接種を受けるための究極の推進力となるでしょう。ワクチンを接種した人は、接種していない人と戦争をします。それはあらゆる側面からの無政府状態になります。

 

第二に、中国武漢市での新型コロナウイルス感染者の死亡率が高かったのは、第5世代移動通信規格(以下5G)の電波に暴露されたせいであったのではないかと推測されることです。

 

実は、2015年頃故デービッド・ロックフェラーは人工のコロナウイルスを日本で開発する様に指示し、2019年の恐らく11月頃にロックフェラー家の人物から或る中国人に日本の某所で開発した人工ウイルスを拡散する様に指示が出されたことにより、2019年12月8日に武漢市で原因不明の肺炎患者が出て、この後原因は新型コロナウイルス感染であることが判明して感染が拡大しましたが、人民日報の2020年2月1日現在より、中国湖北省武漢市での新型コロナウイルス感染症罹患者の死亡率は5.97%、湖北省を除く中国各省合計の死亡率は0.22%でした(注1)。

 

「医療関係者」は、健康への影響をセルタワー、ルーター、携帯電話、タブレット、その他のワイヤレス・デバイスからのパルス電波放射と健康への影響を関連付ける2,000を超える国際的な証拠に基づく研究を実施しました。これらの研究は、RF(訳者注:無線周波数)放射線は、低曝露および短時間曝露でも有害であり、大人よりも子供や胎児により急速に影響することを私たちに伝えます。その結果の中で、RF放射線は発がん性であり、DNAを傷付け、生殖と内分泌系に悪影響を及ぼし、神経学的影響があります。パルス電磁周波数は、神経学的症状を引き起こすことも示されて来ました:うつ病、不安、頭痛、筋肉痛、注意欠陥、不眠症、めまい、耳鳴り、皮膚の刺痛、食欲不振、吐き気。

・・・

科学者たちは、世界保健機関(WHO)に、RFの分類をグループ2B発がん物質からクラス1発がん物質に更新するよう要請しています。これにより、RFと5G(訳者注:近年のRFは、波長の短いマイクロ波{極超短波、センチメートル波、ミリ波}が使用される様になって来たことから、より発癌性が高まったということではないかと思量されます。また、5Gは主にセンチメートル波、ミリ波を使用します。)はヒ素とアスベストに匹敵します。(注2)

 

ところで、武漢市では2018年末までに100基の5G基地局を設置する計画でしたし、中国での5Gサービスは2019年11月1日に正式に開始した故に、武漢市での実質的な開始時期は不明であったものの、事前に予約を受け付けていることからトラブルでも発生しない限りこの日に中国国内で一斉に幕を開けたのではないかと推測されます。

 

従って、武漢市におけるCOVID-19での高死亡率は2019年11月1日から開始された5Gの実用化が主要原因ではないかと推測されます。

 

つまり、5G電波に露出することにより免疫力が低下するためにコロナウイルス感染が起こり、免疫応答が不十分となってウイルス増殖による感染症状が見られ、感染者が何らかの基礎疾患を有している場合は重症化し易くて罹患時の死亡リスクが高まるのではないかと窺われます。

 

第三に、PCR検査を新型コロナウイルスの感染の有無の認知に採用したロックフェラー自身が欠陥のある検査システムと述べていることと、PCR技術の開発者のキャリー・マリス博士が、感染症の診断には使用できない旨を述べられていることから、信頼性に乏しい検査方法であると思量されます。

 

つまり、ポリメラーゼ連鎖反応(PCR)法と称するDNAの特定領域を大量に増幅する技術を提起して、DNA化学への貢献を評価されてノーベル化学賞受賞の栄誉に浴したキャリー・マリス博士は今月14日に拙ブログに投稿の表題「新型コロナウイルス詐欺の補強としての酸化グラフェンのCOVID-19ワクチンへの添加」の記事に前述の旨の発言をされています。

 

第四に、COVID-19による死亡者の集計に当たっては、集計開始以前からCOVID-19以外の死亡者もCOVID-19だけの死亡として加算する様にしていることです。

 

その詳細は、前述の拙ブログ記事に記述した通りですが、第二のところで御分りの如くCOVID-19での死亡者の大半は、5Gのせいで新型コロナウイルスに感染して発症した結果亡くなられていますので、純粋な新型コロナウイルスでの死亡者は、COVID-19のみの死亡者のさらに27分の1(湖北省武漢市での新型コロナウイルス感染者の死亡率5.97%÷湖北省以外の中国全体の新型コロナウイルス感染者の死亡率0.22%=27.14)と推定されます。

なお、「武漢市は、2020年4月17日、死者数を新たに1,290人報告(病院外での死亡例を含めた)。同市での死者は当初発表の1.5倍に当たる3,869人になった。」とした情報がありますが、この時の感染者数が不明のため正確な死亡率は算出できませんが、上記の5.97%の死亡率は1.5倍(すなわち、8.96%)前後であった可能性がありますので、純粋な新型コロナウイルスでの死亡者は、COVID-19のみの死亡者のさらに40分の1(8.96%÷0.22%=40.73)前後である可能性があります。

 

 

 

[脚注]

(注1)kankyokansen.org(一般社団法人日本感染症学会、一般社団法人日本環境感染学会)、新型コロナウイルス感染症の現状と対策 11頁、2020年2月26日

http://www.kankyokansen.org/uploads/uploads/files/jsipc/corona_mizugiwa0228.pdf

 

(注2)(注2)COUNTERPUNCH、5G はリスクに見合うだけの価値がありますか、2019年5月3日

イイシャナ・アルトラ著(Iishana Artra、PhDは、米国バーモント州ブラトルボロにある公衆衛生と安全の擁護者であり、EMFテストの専門家です。)

https://www.counterpunch.org/2019/05/03/is-5g-worth-the-risks/

新型コロナウイルス詐欺の補強としての酸化グラフェンのCOVID-19ワクチンへの添加

「アストラゼネカ、ファイザー、モデルナ、シノバック、ヤンセン、ジョンソン・アンド・ジョンソンなど全てのCOVIDワクチンに、かなりの量の酸化グラフェン・ナノ粒子が含まれている。」とする、スペインの研究グループ“La Quinta Columna”がビデオで公表した情報(注1)がありましたので、当方のハイヤーセルフのハンドルネームの愛称としてのスーパーセルフ様にお伺いしたところ、ファイザーの極一部のロットのワクチンに含まれている、との御回答でした。

 

(注1)https://rumble.com/vjf3dh-covid-19-covid-19-is-caused-by-graphene-oxide-20210625.html

 

すなわち、「酸化グラフェンを吸い込むと粘膜に炎症を引き起こし、その結果味覚が失われ、嗅覚の一部または全部が失われるのです」とされていますが、この酸化グラフェンは一部のロットのワクチンの中に添加され、そのワクチン接種を受けた人たちは、味覚消失や嗅覚消失の後遺症が残ることとなりますので、この度の新型コロナウイルスは単なる風邪やインフルエンザとは判然と異なっている、ということを示すためであると思量されます。

 

つまり、新型コロナウイルスのパンデミックは欺罔であることはロックフェラー自身が認めていること(注2)ですので、この詐欺的行為を補足するために酸化グラフェンを利用したのではないかということです。

 

(注2)海陽センター・ブログ、シオニストによる地球の人間牧場化の謀り事の放棄についてのお知らせ、2021年7月2日

http://kaiyohcenter.jp/wp/?p=588

 

備考:本ブログ・サイトはCMSとしてWord Pressを利用していますが、(注2)のURLをクリックした時、2016年2月21日の直後からWordPress.comのお取り計らいによりメンバー限定の旨が表示される様になっていますので、御面倒なことで恐縮ですが、http://kaiyohcenter.jp/wp/をコピーしパーソナル・コンピューターのURL入力欄にペーストして、当該のURLへ移動させて海陽センター・ブログにアクセスした上で、該当の記事を投稿欄の最新の記事から日付を遡って御探しいただければと存じます。

 

なお、詐欺であることの証拠は、先ず新型コロナウイルス感染の判定に使用されているPCR検査の開発者のキャリー・マリス博士は「PCR技術は、感染症の診断に使用することは科学的に正しい使い方ではないので、是非とも御注意いただければと存じます」とした遺言を残された、とスーパーセルフ様よりご説諭がありました。次に、2020年8月23日に提出されたCOVID-19に関する米国疾病管理予防センター(CDC)の報告書によると、「死亡者の6%に対しては、COVID-19が言及された唯一の原因でした。COVID-19に加えて条件や原因を併発した死亡者に関しては、平均して1死亡当り2.6件の他の条件や原因が記録されていました。」(注3)と明らかにしてしまった通り、集計開始以前からCOVID-19以外の死亡者もCOVID-19だけの死亡として加算する様にしていることから、恐い病気であると思い込ませてパニックにさせるために意図的にCOVID-19死亡者数を水増ししたものと判断されます。

 

(注3)https://chironreturn.org/documents/comorbidity-federal-law.pdf

mRNA採用新型コロナウイルス感染予防ワクチンのドラコニアン指示での強要製造の実相

新型コロナウイルス感染予防を目的としたワクチンの製造を開始するケースにメッセンジャーRNA(mRNA)をワクチンとして利かせる様にしたのは、ロックフェラーを働かすために憑依したドラコニアン(注1)の可能性が強いのではないかと推理されましたので、この問題につきまして当方のハイヤーセルフの名称としてのスーパーセルフ様にお伺いしました。

 

(注1)ドラコニアンは、シリウス出身の龍蛇族であるとされる4次元存在で、地球ではチベットの地下のシャンバラ辺りに1700体程が住んでいるとされています。ドラコニアンを理解するための記事としては、次のものがお薦めです。

・天下泰平〜 滝沢泰平 公式ブログ 〜、ドラコニアンvsレプティリアン 、2013年10月20日

http://tenkataihei.xxxblog.jp/archives/51873014.html

 

そうしたところ、御示しいただきました御答えによりますと、昨年3月頃、日常的に憑依していた当該のドラコニアンは、先ずロックフェラーにmRNAをワクチンと同等の機能を代用して実現するものとして変通を利かせる様に実行させたそうですが、2017年までは秘密政府18人委員会のメンバーを通じて表の政府の行政機関に指示していたものの、秘密政府は既に政府建物内の居場所を無くしていましたので、生憎指示すべき人物を見出せませんでした。

 

ところで、本人の染色体の夫々を構成するDNAの遺伝子情報ではなく別のものの遺伝子情報を保有している、細胞内の蛋白質の製造工場であるリボソームで遺伝子情報に基づいた蛋白質を作るためのmRNAを、その人の細胞のリボソームへ侵入させることは治療目的以外は犯罪であると考えられていたために、ドラコニアンは米国CDC(疾病予防管理センター)の技術部門の責任者に憑依して、mRNAをコロナウイルスの感染予防のためのワクチンとして使用するべく、責任者をしてファイザー社とモデルナ社へ指示を出させる様にした模様です。この際に、地球の人口増加を抑制するために女性の不妊化を進めなければならないと思い込ませたのかも知れません。

 

なお、ファイザー社はmRNA技術を有するビオンテック社と組むこととしましたが、モデルナ社はプレス・リリースでの説明とは明確に異なり、急遽米国内の研究機関の人材を引き抜いて、mRNAをコロナウイルスの感染予防のためのワクチンに使用するべくひどく無理をして開発に乗り出したとのことです。

シオニストによる地球の人間牧場化の謀り事の放棄についてのお知らせ

ドラコニアン(注1)がシオニスト(注2)に指示を出しながら動かしているという情報がありますが、レプティリアンと行動を共にして来たドラコニアン・グループは従来から地球人を使って人間牧場にさせて、その牧場主を支配したいという強くて宜しからぬ考えがあったのではないかと推量されます。

 

(注1)ドラコニアンは、シリウス出身の龍蛇族であるとされる4次元存在です。ドラコニアンからのメッセージは、次の記事にあります。

・光の勢力による地球革命と宇宙人、エレナ・ベラスケスによるドラコ文明からのメッセージ 2021年4月20日、2021年04月21日

https://ameblo.jp/oracleangel-et/entry-12669913461.html

 

(注2)シオニストとは、一般的にはイスラエルの聖都エルサレムの古称であるシオンを大事に思うユダヤ教徒のことを意味しますが、ここでは、1776年に初代ロスチャイルドがロスチャイルド商会に雇用したアダム・バイスハウプトが結成し、ロンドンのロスチャイルド家の家族長がトップを務めて来た秘密結社イルミナティは2016年6月に崩壊したことから、英国ロスチャイルド家一族、初代ロスチャイルドの子孫である仏国パリのロチルド家一族、元イルミナティのNo.2であった米国ロックフェラー家一族を含めてシオニストと呼び慣わしています。また、別称としてユダヤ国際金融財閥、ハザール・マフィアがあります。

 

このため、ドラコニアンは新型コロナウイルスによるパンデミックを世界的に引き起こさせる機会を窺っていたところ、丁度5G電波の実用化の動きが始まったので、それと組み合わせて行なわせたのではないかと思量されます。

 

そこで、4月5日と13日、ロックフェラーに憑依していたドラコニアンを浄化(ドラコニアンに「いのちのクリーニング」を適用)しましたが、この後、ドラコニアンはロックフェラーを離れました。

 

その結果に起因したに違いないと思量されますが、4月19日に発行された Weekly Geo-Political News and Analysisによりますと、「惑星地球の争いは局面の転換点に差掛かりつつあります。ハザール・マフィアが連絡をして来て、権力の移譲を交渉しようとしているということをハイレベルのソースからの喋りとしてお伝えできます。」(注3)と告げられていますので、その詳細について当方のハイヤーセルフのハンドル・ネームの愛称としてのスーパーセルフ様にお伺いしました。

 

(注3)地政学ニュースと分析週報、カバールに対して見返しをする時です、2021年4月19日

https://benjaminfulford.net/2021/04/19/it-is-payback-time-for-the-cabal/

翻訳:浜野

 

その御回答によりますと、当方はコンタクトでの相談申込の方に2月26日のニュース記事「弁護士はCOVID詐欺の背後にある全てに対してニュルンベルク裁判を約束する」について説明しましたが、これを聴いていたロックフェラー家は、「Covid-19は詐欺であるということを指摘されてしまったから、地球上を人間牧場にやり変えることは諦める」と言って、権力の移譲について、今後は白龍会と交渉を進めることにした模様であるとのことでした。

 

また、次の事柄もロックフェラー一族で話し合った後で、結論として出したそうです。

(1)第三次世界大戦を引き起こすことはあり得ません。

(2)世界人口の削減(目標は、世界人口を5億人以下に保つ。)は絶対にしません。

(3)統一世界政府の樹立は全面的に放棄します。

(4)FRBの国有化には一切関知しません。

(5)各種活動

・テロ活動をすることは絶対にありません。

・アンティーファ(Anti-fascistの省略形)への暴動指示は解消します。

・BLM(Black Lives Matter)は活動を中止させます。

 

一方、ロンドン在所ロスチャイルド家の新家族長は、2月から担当する事に決定されたのでロスチャイルド家担当であるドラコニアンに憑依されてしまったことで、なぜこの様な体験をしなければならないのか、いよいよこの体験はしたくない、ドラコニアンはこの惑星から出身の星座に立ち戻って欲しい、とする思いを持ったことが要因であると推測されますが、そのドラコニアンはその内ロスチャイルドを離れ、さらに、人間牧場化に必要なデジタル通貨の完全導入に関して、当方が、その場合は個人間のお金の遣り取りに問題があると考えていたことから、3月中に「デジタル通貨は取止める」と決めていたそうですが、その判断が変わってしまう可能性を考慮に入れられてスーパーセルフ様から当方への御通知はありませんでした。

 

しかし、ロックフェラー家が人間牧場化を断念したために、ロスチャイルド家とロックフェラー家の構想していた、ワクチン接種で埋め込んだチップを使用するデジタル通貨での金融制度の運用による人間牧場化(注4)は実現不可能になったということです。

 

(注4)RFIDチップ(注5)をワクチン液の中に入れてワクチン接種で人体に埋め込み、そのチップに国民ID番号等の個人番号の情報とデジタル通貨での金融制度の運用時に必要不可欠な情報(入出金と現在高のデータ)を保存して、電波を使用して遠隔でデータを管理するのでチップを身体に埋め込んでいない人間たち(=ワクチン接種を拒否する人たち)はお金を使用できない様になってしまうためにワクチン接種をせざるを得ず、そのことによって地球表面を人間牧場にすること。

 

(注5)2006年に続いて翌年、日立製作所中央研究所が「世界最小、最薄のRFIDチップ」として発表したものは、非接触式で0.05 mm 角、厚さ5 µmの粉末状です。

ロシア発のCovid-19は放射線化細菌による血栓症での酸欠死情報の作り話であったことのお知らせ

「Covid-19はウイルスとして存在するのではなく、放射線を浴びた細菌が血液中の凝固によって人間を死に至らしめることが判明した(出典:ロシア保健省)」とする情報がFacebookや一部のブログ記事として投稿されていましたので、ロシア語で元情報が報告されているのではないかと調査いたしました。

 

その結果、ロシア語による検索では偽情報であるとした指摘が数件存在し、その内の表題が「偽物:コロナウイルスは血栓症を引き起こす細菌を引き起こし、5Gネットワークによってそれを強化します」(機械翻訳)によりますと、「独立した分析プラットフォーム」であるとする「ボックス・ウクライナ」と称する組織が、昨年5月26日に「著者チーム:ボックス・チェック」として、その結果を公表していました。

 

その要点は、次の通りです。

 

「ネットワークは、コロナウイルスが次のようなテキストを拡散します。

 

  1. ウイルスではなく、細菌によって引き起こされます。
  2. 肺炎を引き起こすのではなく、血栓症を引き起こします。
  3. Covid-19 バクテリアは 5G ネットワークによって後押しされます。
  4. コロナウイルスをアスピリンと抗生物質で治療する必要があります。
  5. これにより、イタリアの医師は治療プロトコルを変更します。

 

これらの論点はどれも偽物であり、同様の偽物については以前にも反論したことがあります。」(機械翻訳、以下省略)

 

出典:https://voxukraine.org/ru/fejk-koronavirus-vyzyvaet-bakteriya-kotoraya-vyzyvaet-tromboz-a-usilivayut-ee-seti-5g/

 

そこで、以前の反論を確認したところ、表題「フェイク: コロナウイルスは肺炎ではなく血栓症を引き起こす」(機械翻訳)として、昨年5月20日に「著者チーム:ヴォックス・チェック」として公表されており、その内容はすべてイタリアの病理学者からの情報としてイタリアと米国の状況について記述されています。

 

ところが、本記事の冒頭にご案内の情報は「ロシアの医師はWHOのプロトコルに耳を貸さず、COVID-19の解剖を行った。」、「この研究を知ったロシア保健省は、直ちにCovid-19の治療プロトコルを変更し、陽性患者アスピリンを投与しました。」など、すべてロシアでの出来事として記述されていますので、本情報は明らかに作り話であると判断されます。

 

出典:https://voxukraine.org/fejk-koronavirus-sprichinyaye-tromboz-a-ne-pnevmoniyu/

米国大統領はUFO開示をめざして180日間の秒読みを含む法案に署名執行

光の勢力による地球革命と宇宙人」と題したブログ・サイトに「2021年1月4日のインテル・アラート完全版」の翻訳記事が投稿されていましたので拝読いたしますと、その記事では主として米国の政治とこれに関連したニュースについて解説されていますが、それらの中の説明文の「最新の新型コロナウイルス救済法案には、実際には、政府とすべての機関がUFOに関する情報を開示するための180日間のカウントダウンが含まれています。 」とした記述に注目すべきであると信じます。

 

つまり、当該の法案の制定日の昨年12月28日から180日後の本年6月26日までに、国家情報長官はUFOに関する機密情報の報告書を議会の情報委員会と軍務委員会に提出するように指示されているとのことですので、その後にUFOの開示が行なわれるのではないかと推測されます。

 

ここに到って、インテル・アラートに出典として紹介されていた記事を翻訳いたしましたので、以下のニュースを御参考いただければ幸甚に存じます。

 

 

「最新のCOVID-19法案にはUFO開示に向けて180日間の秒読みが含まれます

私たちは180日で何を学習するのでしょう?

 

合衆国のドナルド・トランプ大統領が日曜日に署名した2.3兆ドルのCOVID-19救済および政府資金法案には、国防総省と諜報機関のUFOに関する知悉内容を明かすための180日間のカウントダウンが含まれます。

 

ニューヨーク・ポストが報告したように、このカウントダウンは元の5,593ページの法律の一部ではなく、年次諜報認可法に添付されてCOVID-19法案に盛り込まれた「委員会コメント」でした。

 

上院情報委員会はコメントの中で、それは「 国防長官や他の機関の長と協議して、未確認の空中現象に関する議会の情報委員会と軍務委員会に、 法の制定日から180日以内に報告書を提出するように [国家情報長官]に指示します」と明記しました。

 

上院情報委員会に拠れば、この報告書は「特定されていない観測された空中物体」に対処しなければならず、「a. 地理空間情報、b.信号情報、c.人間情報、d.測定および信号情報によって収集された未確認の現象データの詳細な分析」を含めるようにとします。

 

要求された報告書はまた、「制限された米国空域上の未確認の空中現象データの侵入の調査から得られたFBIのデータの詳細な分析、およびこの未確認の空中現象活動が1つ以上の外国の敵に起因するかも知れないかどうかの評価」を提供しなければならないとします。

 

この秒読みは、2004年11月と2015年1月、海軍が UFOと遭遇したのを示していると称される米海軍の3本のビデオの機密指定を、今年初めに国防総省が解除したことに続きます。

 

出典:IGN Southeast Asia, The Latest COVID-19 Bill Includes a 180-Day Countdown for UFO Disclosures, What will we learn in 180 days? Dec. 31, 2020

https://sea.ign.com/news/167420/the-latest-covid-19-bill-includes-a-180-day-countdown-for-ufo-disclosures

ALPS処理水(トリチウム水)微生物除染の経済産業省受入決定のお知らせ

本年6月29日に投稿の拙ブログ記事「福島原子力発電所放射能汚染水・多核種除去設備等処理水の微生物除染実施決定のお知らせ」に記述の決定内容につきましては、「多核種除去設備等処理水の取扱いに関する小委員会」に対して今まで何をしていたのかということの問題指摘をされてしまうことから、これに対処する説明資料を作成された上で、9月下旬ごろ委員会の委員長及び複数の委員らより厚生労働大臣に小委員会作成の報告書改訂版として提出されましたものの、閣議にて微生物除染実施の承認は保留とされた模様でした。

 

そこで、先月下旬に経済産業大臣宛てに「多核種除去設備等処理水の水素の放射性同位体の生化学によるヘリウムへの転換について(ご提案)」をお問合わせメールフォームにてお送りしたところ、今月2日(月)に大臣は提案通りにALPS処理水(トリチウム水)中の放射性トリチウムの微生物による除染をお受入れになられた旨を、当方のハイヤーセルフとしてのスーパーセルフ様よりお伺いいたしましたので、ご報告させていただきます。

 

なお、ご提案内容の要旨を以下に公表させていただきますので、御参考いただければ幸甚に存じます。

 

 

「多核種除去設備等処理水の水素の放射性同位体の生化学による

ヘリウムへの転換について(ご提案)」の要旨

(1)「多核種除去設備等処理水の取扱いに関する小委員会報告書」では、ALPS処理水の中のトリチウムの処理に関しましては、残念ながら微生物による処理方法は全く検討しておられないことが分かりました。

(2) ところが、放射能汚染土壌の微生物処理による除染では、日数経過とともに放射性セシウム濃度が大幅に低減して、例えば半減期の30年を1ヶ月前後に短縮しているデータが得られておりますし、EM技術を用いればEMの光合成細菌が、ALPS処理水の中に残る水素の放射性同位体であるトリチウムを、放射されるβ線を利用しながら短期間でヘリウムに転換しますので、トリチウム由来の放射能の除染が可能となる筈であると思量されます。

(3) 微生物処理が検討されなかった原因は、物理学教育に携わる方々は如何程事実であったとしても理論的に説明できないことは正統科学として容認しないとの意向であり、物理学を少しでも学んだ人たちは、微生物が放射能を消せる筈がない、常温での原子転換は起こり得ない、との認識からエセ科学、またはトンデモ学説としてレッテル貼りをしているためであることが分かりました。

(4) 添付資料の「ロシアにおける新発見の核変換技術」で説明されておりますように歴史的な重要性を有する技術革命が公表されまして、既にロシアで「化学元素の変成と化学元素のアイソトープ転換の微生物学的方法」と題する特許が取得されていますし、この特許情報の「効果」の欄には「廃棄物元素の放射性同位体を安定同位体に転換して核廃棄物の不活性化を実行することを可能にする」と記載されています。

(5) 2019年7月、日本学術会議物理学委員会物理教育研究分科会の委員の方に、微生物は放射性セシウムである55Cs137のバリウム56Ba137への壊変を働き掛けるとした当方作成の「微生物による放射性元素の安定元素への壊変の理論的仮説」を納得していただきまして、そのレッテルを剥がすことに全面的にご協力いただくこととなりました。

(6) EM技術によって放射能汚染物の除染が可能となっている現状から、ALPS処理水のEMによる除染に関しましては、ALPS処理水すなわちトリチウム水の水分子を構成しているトリチウム由来の放射能をEMにより除染することによって、環境基準を満たすEM処理水にすることで放出可能となることを御理解いただけるものと思量いたします。

(7) この処理水の現実的な解決策として海洋放出或いは水蒸気放出を列挙されておられますものの、何れの場合も徹底的に風評被害への対策を講じるべきであるとされておられ、これに関しましてはEM技術の採用によって放射能除染を行なうことで根本的な対策とすることが良策であると存じます。

「シントロピー(蘇生)の法則」販売禁止措置の撤回発言について

6月29日に「福島原子力発電所放射能汚染水・多核種除去設備等処理水の微生物除染実施決定のお知らせ」を拙ブログに投稿いたしましたが、本件に関して「多核種除去設備等処理水の取扱いに関する小委員会」とされましては、今まで何をしていたのか、ということを問題指摘されそうだということで或る委員の方から当方に相談がありましたので、これまで微生物処理を検討されなかった理由を考えてみますと種々ある中で、最大の問題は2011年に出版された「シントロピー(蘇生)の法則」と題された書籍(注)が販売禁止にされていたことでした。

 

(注)比嘉照夫著「シントロピー(蘇生)の法則」(NPO法人地球環境・共生ネットワーク刊、2011年)で、究極の放射能汚染対策と東日本大震災復興への道筋が記されています。

 

その後、この或る委員の方は、販売禁止に措置された某大学の物理学教授にお話しされまして、某物理学教授が「販売禁止にしたのは間違っていた」と認められ、販売禁止を撤回されたことを今月3日、当方のハイヤーセルフであるスーパーセルフ様よりお伺いいたしましたので、お知らせさせていただきます。

 

なお、今になって振り返ってみますと、実は福島原子力発電所事故による放射能汚染土壌の除染には微生物処理を用いることが有効であることは、微生物の専門家の提出されていた主に放射能汚染土壌に対する微生物処理の結果を見れば明らかなことでしたので、微生物処理が採用されない理由を調べましたところ、民間ボランティア活動による微生物での除染作業の指導者は、「EMが放射能を消している」、或いは「微生物による原子転換」と表現されているために、物理学教育に携わる方々は如何程事実であったとしても理論的に説明できないことは正統科学として許諾しない、との意向のようですし、物理学に少しでも興味を持つ人たちは、微生物が放射能を消せる筈がない、常温での原子転換は起こり得ない、との認識からエセ科学、またはトンデモ学説とのレッテルを貼って承認しないということが原因であると思量されました。

 

そこで、この件に関しましては、昨年7月に日本学術会議物理学委員会物理教育研究分科会の委員の方より、当方のつくり出した「微生物による放射性元素の安定元素への変成の理論的仮説」をご許諾いただき、おまけに上記のレッテル剝しにご協力いただくこととなったことが大きな要因で、最初の大きな壁を打ち破ることができたと言えると存じます。