アセンション実行日時と注記事項等について(ご案内)

アセンションが年内に実行されることが確定致しておりますので、ご公知させて頂きます。

 

1.アセンション実行日時

平成30年(2018年)11月25日(日)午前9時から午後7時の間(日本時間)の特定時刻(未定)

(注)実行期日が変更になりましたので御注意頂ければと存じます。変更前の実行期日:7月25日(水)

 

2.注記事項

(1)業務上勤務せざるを得ない方を除いて、当日の当該時間帯に於ける仕事、勉学、遊技、旅行、各種行事(大会、集会、式典等)の開催とそれへの参加、及び通勤、通学、並びに乗用車、タクシー、各種交通機関での移動を可能な限りお控えください。

また、アセンション実行時刻より後の時間及び翌日以降の留意事項につきましては、別途本ブログまたは各業種別の必要連絡先宛の文書等にて詳細をお知らせさせて頂きます。なお、海外はこの限りではありませんので御了解頂ければ幸いです。

(2)家族は、別れ別れになってしまわない様に可能な限り一緒になってお過ごしください。

(3)色々な物への愛着心を捨て去るようにしてください。物への愛着心があるとアセンション出来ませんのでお含み置きください。

(4)5次元の新地球へ移動するためのシルクロード発の専用列車乗り場へは、ガイドに御案内頂きますのでその案内に従ってください。なお、本項目に関しましては、拙ブログ記事の「今回のアセンションの方法(変更版)」をご参照ください。

 

 

3.その他

実は、しばらく前から懸案のアセンションに対処するための方策として、既に5次元の新地球に住んでいることが判明した親友は障害者学校に勤めていたことから、「我良し」の意識を改めればアセンション出来る可能性が高まることが期待されましたので、数年前に「国民のための社会福祉施設での体験研修制度の導入について(ご提案)」と題して厚生労働省へご提出致しておりましたが、残念ながら予算案に計上されませんでした。

そこで、止むを得ず2016年は独自に予算書を作成することとしましたが、従来の戦争を起こすことにより経済を成立たせることに関わる事案ではなく世界の和平を実現するための事案であれば予算を審査するとする組織が見つかり、そこへ上述の研修を実施するための予算書をご提出させて頂くこととして、社会福祉業務の実務経験がありその予算書を作成可能な人材に当たりをつけておりました。

ちょうどその時、一昨年の夏に相模原市の障害者施設での非情な事件が誘発された訳ですが、この状況つきまして古代ギリシャ時代に弁護人(パラクレイトス)として活躍されて、その後新約聖書時代に人助けをされておられます聖霊(ホーリー・スピリット)様にお伺いさせて頂きましたところ、いわゆる闇の世界権力者を操って地球を支配して来た高次元存在のレプティリアン(爬虫類人)が、その施設の元職員を唆誘して犯行に至らしめた模様であり、その教唆の最も重要な目途は、障害者施設での体験研修会をずっと開催出来ない様にすることによって私儀のアセンションへの対処を行なわせないようにするため、との御答えでした。

それで、障害者施設で体験研修を受けるだけではなく、障害者も人としての尊厳を有していることを理解する必要があると思われたために取り組みの課題として「共生意識の推進」を図ることとして、この取り組みを企画・実行する組織として「共生意識推進協議会」を朝来市役所と共同で設立するべく社会福祉課へ相談して、今一つやる気が見られなかったためにその後市長へ「市民の共生意識推進への取り組みについて(ご提案)」として提出致しました。

しかしながら、この提案も実現には至らず、昨年は副市長に対してご説明させて頂くべく御面会をお申込みさせて頂きましたが、面倒なことは嫌であるとして応じて頂けませんでした。

日本銀行の国営・透明化の必要性理解と御賛同熱願

別紙資料の「銀行業の歴史」にありますように、現行の銀行業はインフレーションとデフレーションという危機を内包(注1)しており、その上に米国の連邦準備制度(FRS)は「世紀の犯罪」でした。すなわち、米国の建国以来お金の発行権を政府のものとしようとした3人の大統領(リンカーン、マッキンリー、ケネディ)が暗殺されており、常に政治ゲームの主題でした。

 

(注1)現行の銀行制度の採用している「債務貨幣システムはデット・エンドだ」 [山口薫著、公共貨幣、東洋経済新報社刊(2015年)] とされ、また「現在の債務貨幣システムは欠陥デザインです」とも説明されております。

 

特に、1913年のクリスマス休暇中で連邦議会議員がほとんど居ない時に可決した連邦準備制度法(FRA)によって100%民間の連邦準備制度理事会及び連邦準備銀行(FRB)が発足することとなり、これを画策した5人の民間銀行家とイルミナティ(闇の世界権力、ハザール・マフィア)は以後米国政府を始めとした各国政府を動かすこととなります。

 

また、高次元でネガティブな存在である闇の勢力は、自らの権力欲を満たすためにイルミナティを始めとした権力者を唆して邪悪な行為を行わせて来ました。例えば、イルミナティによる新世界秩序(NWO)のための人口削減計画と人体へのマイクロチップ埋込みによる管理計画の推進が主要なものでしたが、これらは既に阻止されております。(注2)

 

(注2)闇の権力者による新世界秩序実施を断念させるための光による浄化の実践(報告) をご参照頂ければと存じます。

 

なお、人口削減計画の内容は、ルシファー(別名:サタン)による3回の世界戦争の計画とイルミナティによる第一次、第二次世界大戦の実行、グレイの気象操作指導によるエルニーニョと異常気象の誘発(目的は飢饉発生)、爬虫類人(レプティリアン)の遺伝子操作指導による人工ウイルス(エイズ、SARS、豚インフルエンザ等)製造と拡散(目的は大量殺戮)、同指導による遺伝子組換種子の生産と遺伝子組換食品の流通(目的は男性の精子減少による大量断種)、悪魔の唆しによるベトナム戦争、湾岸戦争、ケムトレイル(主に化学物質)の散布(目的は人体の弱体化)、その外に人工地震誘発(特に3.11東日本大震災は爬虫類人が関与)等が主要なものです。

 

つまり、民間の中央銀行による紙幣の製造は、人の貪欲さを高まらせるために闇の存在の介入を招くこととなり、それに唆されたイルミナティは政府を動かしていますので、国民の生命と財産を守護すべき政府が、結果として邪悪な行為に加担させられてしまうために、本来の機能を果たせなくなってしまうという問題を孕んでおります。

 

この様な訳で、現在の中央銀行制度による便益はあるものの、弊害がそれを上回っておりますので、貨幣の製造・運営には民間が介入するのではなく、国家が製造・運営に全面的に責任を持つべく完全な国営にする必要がありますので、御賛同頂ければ幸甚に存じます。

 

資料

銀行業の歴史

+ソロモン王の宝は行ったのですか

アジアの視点

 

それは、エルサレムのソロモン王とともに、紀元前930年頃から始まります。

莫大な富、特に金をためる非常に成功した王。

 

彼の死後、彼の国は崩壊するであろうことを知って、財産、血統、伝統を守るために、最も信頼できる妻、シャバ女王すなわちバルキッシュを選びます。 いつか後に、彼女はすべてと共に去って、恐らく来たところ、ジャワへ戻ります。そこで、彼女は後にソロ、ジャワとして知られるようになったものの宮廷を設けました。そこで、金資産、ソロモン王の血統と彼の宮廷の宗教的伝統を守りながら。

 

金の山は成長します。

1300年の間に中国からインドネシアに金の巨大な流れがあります。中国は香料や木材を買いながら殆ど破産します。1400年 –  1600年にヨーロッパから、南アメリカから採取された金の大部分は、当時世界で最も珍重された品物である香料の支払いとしてインドネシアで終わっています。ロイヤルソロ家族の繋がりは、中国のロイヤルを含むために拡大されます。

 

1000 A.D.

少数の選ばれた「騎士」は、エルサレムでソロモン王の宮殿の跡を掘り起こすのに9年間を費やします。彼らはヨーロッパに戻ったときに彼らを非常に強力にする何かを発見します。彼らは教皇からの特別な特権を得て、テンプル騎士団秩序は教皇への直接の出入りで確立されます。 彼らはすぐにヨーロッパの富の保護者とエルサレムへの巡礼者になります。それは、ヨーロッパ中で最初の実用的な銀行業制度の確立につながります。人々は、テンプル騎士団に富を預けられて、一旦彼らが「聖地」に入ったらそれから引き出すことができます。

 

1064 A.D.

彼らは、ジャワの旧ソロモン血統との関係を最初に確立します。

 

1307年10月13日金曜日

テンプラーは現在、非常に豊かで、強力で、教会と国家ヨーロッパの広い組織から独立しています。フランス王は、教皇とともに彼らの資産を没収し、権力を破壊しようと努力しました。1307年10月13日金曜日のヨーロッパ全土、テンプラーズは、追放され、投獄され、殺されます。彼らの資産と土地所有権は没収されます。

 

1307年10月13日金曜日

テンプラーは3つの主要な方向に逃げて隠れます。あるグループは、最終的にスイスになる中部ヨーロッパの山脈に上がります。 1つのグループは北へ逃げて、北スコットランド(およびスカンジナビア)で安全な避難所を設け、一方第3のグループは西へ逃げてポルトガルに入り、そこから最終的にはアメリカに渡ります。

 

1400-1500 A.D.

スコットランドのテンプラー・グループは出発して、彼らがマドゥラで基地を設立したインドネシアにずっと旅します。彼らはジャワのソロモンの血統と結び付きます。

 

1600-1700 A.D.

ジャワのテンプラーとアルプスの兄弟たちは、ゴールドを裏付けた紙証書の発行を開始します。一定量の金を表し、簡単に動かして貸し出すことができる紙です。金利は年2〜3%で金で支払われます。

 

1700-1800 A.D.

地元のプリンスを支援している1人のドイツ人の銀行員は、すぐにこれに目を付け、巨大な可能性を見いだします。彼らは結局彼らの名前をロスチャイルドに変えます。彼には5人の息子がいて、銀行を設立するために、選ばれた国に一人ずつ、ヨーロッパの全域に送り出され、彼らはイギリス、フランス、イタリア、ドイツ、オーストリアに設立します。そこでそれらは「キング」の銀行になります。すなわち、私たちはそれらを今、中央銀行と呼びます。

 

最初に確立されるのはイングランド銀行でした。戦争の実践力に対して支払うために使用する金の金塊を英国のキングに貸す代わりに、彼らはその金を表す紙幣を発行する権利、そして彼らだけに、を得ます。キングスローンは8%の利子で永遠に実行されます。金で支払いました。元金を支払う必要はありません。ロスチャイルドは今度はゴールド証明書を年間2〜4%の利子で借りているので、彼は非常に良い仕事をしています。

 

唯一の限界(彼らの銀行利益への)は、キングがお金を借りる必要性です。キングまたはキングたちがより多くを借りる必要があればあるほどより良い。 4〜6%/年の範囲で巨大な可能性を秘めています。さて、ヨーロッパの重要な隅々に息子たちがしっかりと定着してお金を稼ぐ最良の方法は、王たちがお互いに戦って、彼らのすべてに資金を調達することです。彼らは常にどちらかが勝ちます。

 

中国銀行と日本銀行も、最終的にアジアの相手方によって確立されます。

 

1857年に締結された合意では、すべてのアジア地域がBoEに領土内のすべてのマクロバンキング部門を監督し統制させることに同意します。そしてその合意はまだ有効です。

 

今日、G7グループの7つの中央銀行のうち5つはロスチャイルドの権益によって支配されています。

 

FED

設立される最後の「中央銀行」はFEDでした。アメリカ人は中央銀行の考え方に最も長い間抵抗し、1913年に「連邦準備制度法」という名称で最終的にこの考えを受け入れるように彼らをさせることは、非常に長期的な政治ゲームとともに銀行業の危機を必要としました。それは、当然「世紀の犯罪」と呼ばれて来ました。

 

そのルーツをジンギスカンに遡るその中国の王族は、常にインドネシアの親戚と緊密な関係がありました。中国本土が毛沢東の激動を経験するとき、その資産は最初に台湾に、その後インドネシアに移されます。同じことがイランのシャーにも当て嵌まります。彼の主な資産もまた1950年代以降ここに保有され、守られています。

 

出典:FOUR WINDS, The History of Banking

http://www.fourwinds10.com/resources/uploads/pdf/the_brief.pdf

米国政府の借金は約20.6兆ドル(11月24日現在)まで積上がり法定債務限度額は一時停止中

米国政府財務省の「毎日の財務省声明:米国財務省の現金と借入オペレーション」における「表Ⅲ-C限度額の対象となる借金」で、「発行済みの公共借金合計」は、2017年11月24日(金)現在、20兆5572.79億ドル(約2286兆3805億円、レート:1ドル=111.22円)となっております。

 

また、法定債務限度額は12月8日まで一時的に停止する、とされています。

 

出典:BUREAU OF THE Fiscal Service: US DEPARTMENT OF THE TREASURY, Daily Treasury Statement: Current Daily Treasury Statement, November 24, 2017

 

なお、日本政府の借金(国債及び借入金現在高)は1080兆4405億円(9月末現在)となっております。

 

出典:財務省、国債及び借入金並びに政府保証債務現在高(平成29年9月末現在)、2017年11月10日

 

以上の通りですので、お知らせさせて頂きます。

マフィア組織によるインターネット切断対策への御協力についてのご依頼

電子情報産業の需要と供給に関わりのある所(注)へ添付文書を送付する積りで作成致しましたものの、内容が非常識ですので直接送付する訳にも参りませず、公安調査庁へ御協力を依頼し掛けましたが、仕事としてお受け出来ない、との返事でした。

 

(注)

供給側:富士通

需要側:全国銀行協会、全国市長会、全国町村会、情報サービス産業協会会員の各都道府県情報サービス産業協会または各都道府県情報産業協会等、同賛助会員の中の関西情報センター、行政情報システム研究所、日本コンピューターシステム販売店協会、日本情報技術取引所、日本データ復旧協会、日本テレワーク協会

 

また、東京高等検察庁へ依頼すべく「ご意見・ご要望」のフォーマットに入力しましたが、不正な文字は使用しておらず、また文字数制限も超えていないにも拘らず、文字が不正である旨のメッセージが出力されて送信出来ませんでした。

 

そこで、お手を煩わせてしまうこととなりまして甚だ恐縮ですが、この情報の拡散に御協力頂ければ多きに有難く存じます。

 

 

<添付資料>

「非常識情報」イルミナティが目論む愚行と拝迎の安全措置について(ご案内)

 

立冬の候、電子情報産業の需要と供給に関わりのある皆様には益々ご健勝のこととお喜び申し上げます。日頃は格別のご高配を賜りまして厚く御礼申し上げます。

 

突然の荒唐なご依頼事に驚倒されたかも知れませんし、事情を殆どお聞きになって来られなかった方々には疑惑を持たれてしまったものと存じますので、お手数をお掛けしますが、拙ホームページ(海陽センター>海陽研究室>研究報告>第三部資料編)の資料

4.1 三回の世界戦争、http://kaiyohcenter.jp/data4.1.html

4.2 イルミナティ入門編、http://kaiyohcenter.jp/data4.2.html

4.3 「静かなる戦争のための沈黙の兵器」(要点)、http://kaiyohcenter.jp/data4.3.html

4.4 シオン長老の議定書(要点)、http://kaiyohcenter.jp/data4.4.html

4.5 終わりの始まり:国連総会へのロックフェラーの暴露文、http://kaiyohcenter.jp/data4.5.html

4.6 ジョージア・ガイドストーン:削減後の世界人口目標値、http://kaiyohcenter.jp/data4.6.html

4.7新世界秩序(NWO)組織編制図、http://kaiyohcenter.jp/data4.7.html

また、同HP(海陽センター>世界平和の会)の報告資料

闇の権力者による新世界秩序実施を断念させるための光による浄化の実践(報告)、http://kaiyohcenter.jp/awp7.html

を御参照頂ければ恐縮至極に存じます。

 

さて、表題に関しましての愚行と措置の具体的内容につきましては、以下にお取り纏めさせて頂きましたので御看視頂きたく存じます。

 

  1.  情報源と愚行の内容

2017年10月23日発行の週刊地政学ニュースと分析(日本語版)の記事によりますと、白龍会代表のベンジャミン・フルフォード執筆者宛に、米テキサス在住のCIA筋から以下の内容のメールが送られてきたとされております。

「全体的に、コンピュータにはバックドアが仕込まれている。時期が来たら、ハザールマフィアは最後の悪足掻きでインターネットの接続を切るつもりだ。その時、世界中の全ての金融情報が消える。」

 

2. 措置

東京大学名誉教授、東洋大学教授、工学博士、Tronプロジェクトの坂村健リーダーが開発されたOSのCTronは、Communication and Central Tronを意味するリアルタイムOSであるので、インターネット網及びインターネットに接続されたパーソナル・コンピューター並びに無線で操作されるオフィス・コンピューターの働きが、もしも専門業者がハザール・マフィアの指示を受ければ恐らくは直ちにOSのバックドアからの操作で停止させられてしまうので、その様な最悪の事態に至る前に、関連のソフトウェアに組み込まれているOSを準備が出来たものからCTron単独に全部再配置して頂きます。

 

3. その他

(1)影響を受けることが想定されます範囲は、インターネット網、インターネット接続のパソコンとスマートフォン、産業界のオフィス・コンピューター、SWIFTシステムなどではないかと考えられます。

 

(2)立法府、行政府、司法府、及び関係省庁は、米国政府の諜報機関によるスパイ活動があるために措置に関して実施を指導することが難しいのではないかと見当を付けられますので、金融業、地方公共団体、パーソナル・コンピューター及びオフィス・コンピューターの利用者にとってコンピューターを停止させられると影響が甚大である所を対象として再配置の措置を御実施頂きまして、政府の長である首相へは対象個所の措置を完了して正常動作を確認した後にアナウンスする予定です。

 

(3)作業料金は特に定めませんが、再配置の措置を御実施頂く側でご検討頂きまして、必要でしたら料金設定頂きたく存じます。

それでは、大変お手数をお掛けしますが、会員へ御連絡頂きたくどうか宜しくお願い申します。

 

世界平和の会

浜野 泰久

 

追伸:

  1. インターネット切断を実行する際の指示の経路は、ハザール・マフィア>マイクロソフト創業者>マイクロソフト社ではないかと考えられます。
  2. 公安調査庁の担当者の方が富士通へ問合せして頂いた所では、その様な対策は出来そうにない、との回答であった模様で、その心はOSをCTronに入れ替えても、マイクロソフト社従業員によってまた元に戻されてしまう、という様なことがあり得るのではないかと考えます。 しかし、これをそのまま了承してしまいますと、安全措置としては何も出来ない、ということになってしまいますので、何らかの工夫が必要ではないかと思量致しますので、お含み置き頂ければと存じます。

安保法制関連法案に対する元首相の提言と平安法成立(2015年)の裏事情

2015年9月に平和安全法制が成立しましたが、その前の月に元首相5人が平安法案反対の提言をしており、その全文を掲載した記事がありましたので、以下に転載してご案内させて頂きます。

 

[転載開始]

NEWS

「安倍総理から日本を守ろう」羽田孜氏が訴える 元首相5人が安保法案反対【提言全文】

2015年08月11日 23時21分 JST | 更新 2015年08月12日 23時41分 JST

  • 安藤健二 The Huffington Post

参院特別委で審議中の安全保障関連法案に反対する元首相5人の提言が、8月11日に発表された。

朝日新聞デジタルによると、「歴代首相に安倍首相への提言を要請するマスコミOBの会」が7月、中曽根康弘氏以降の存命の元首相12人に要請文を送付。11日までに回答した細川護熙、羽田孜、村山富市、鳩山由紀夫、菅直人の5氏の提言を発表した。安倍首相側にも郵送されたという。

5人は全員、自民党以外の政党から首相になった。いずれも安保法案に反対する内容で、羽田氏の文章は関係者が口述筆記した。各氏の全文を掲載する。

羽田孜氏「安倍総理から日本を守ろう」

羽田孜氏

「戦争をしない」これこそ、憲法の最高理念。平和憲法の精神が、今日の平和と繁栄の基礎を築いた。特に、9条は唯一の被爆国である日本の「世界へ向けての平和宣言」であり、二度と過ちを繰り返さないという国際社会への約束でもある。海外派兵を認める集団的自衛権は、絶対に認められない。

安倍総理から日本を守ろう。

村山富市氏「国民軽視の姿勢は許せない」

村山富市氏

1, 圧倒的多数の憲法学者が今回の安保関連法案は憲法に反すると証言している。また政府が提出する法律案の是非に携わってきた歴代法制局長官が、この法案は違憲であると証言している。

これまでの歴代自民党政府も集団的自衛権は憲法が認めないとして、現行憲法は守られてきた。

にもかかわらず安倍首相は勝手に憲法解釈を変え、閣議決定により合憲として国会に提出した。こうした立憲主義を無視した手法は問題だ。

2, 国会提出以降、国民はいまだかってない国会の審議を注目しているが、首相は野党の質問にまともに回答するのではなく、一方的に長々としゃべりたいことをしゃべっているだけで、問題点が解明されない。

審議した時間が問題ではなく、質疑を通して問題点が解明され、国民にも是非についてある程度理解ができたかどうかが問題である。首相自らが、「まだ理解されていない」と認めながら、審議時間だけを取り上げて、質疑を打ち切り強行採決を行い、多くの野党が欠席のまま衆院本会議で採決した。議会制民主主義を無視した横暴なやり方は認められない。

3, 炎天下の中、連日、「憲法を守れ」、「戦争反対」を叫んで国会周辺のデモを行っている学生や若い人たち、子ども連れの方々、障がいをお持ちの方や車椅子のご老人等がおられる。「日本はこれからどうなるのか」、「再び戦争することになるのか」、空襲を経験された国民の皆さんは「原子力発電所を数多く持っている日本の国が空爆されたらどうなるのか?」、「戦後70年間戦争に加担することなく平和国家としての大道を歩き続けてきた日本がなぜ?」と居ても立ってもいられない気持ちで立ち上がり叫んでいる。

最近の世論調査では、安倍内閣の支持率が下がり不支持率が上回っている。こうした現状も国民の声も無視して力で押し通し、法案さえ通れば最後は世論もおさまると甘く見ているが、こうした国民軽視の姿勢は許せない。

4, 現状の国会の状況からするとあるいは数の力で押し切られるやもしれない。参議院で議決できなければ「60日条項」を発動して衆議院で再議決すればよいと考えているようだ。

国民の声や意思を甘く見てはいけない。来年の参議院選挙から衆議院の解散総選挙まで展望して勝負を決することが必要だ。主権者である国民が日本のあり方を決めるのだ。あきらめてはいけない。

菅直人氏「直ちに総理辞任を」

菅直人氏

安倍総理は小さいころから祖父であった岸信介元総理を尊敬し、岸総理がやったことはすべて正しいと母親から教えられてきている。祖父を尊敬することは一般的には決して悪いことではない。ほほえましいことである。しかし、政治家として祖父である岸信介元総理がやったことすべてが正しいと思い込むのは問題だ。

私は第一次安倍内閣の2006年10月5日の予算委員会で、安倍総理に対して「岸元首相が東条内閣の商工大臣として太平洋戦争の開戦の証書に署名したことは正しかったと考えるか、間違っていたと考えるか」という質問をした。それに対し安倍総理はいろいろ逃げの答弁を試みたのち、最後に「間違っていた」と認められた。

しかしその後の安倍総理の言動を見ていると、「間違っていた」との答弁に基づく太平洋戦争に関する「反省」の態度は後退を続けている。そして、岸元総理がやりたくてできなかった憲法改正をすることが自分の使命と思い込み、解釈改憲を強行し、現在憲法に明らかに違反する「安保法制」を強行しようとしている。

私は政治家の使命は国民のため、自国のため、世界のためを考えて行動することだと考える。いくら肉親であったからと言って、国民や日本の将来よりも亡くなった祖父の思いを優先する安倍総理の政治姿勢は立憲主義に反し、民主主義国の総理としての資格はない。

安倍総理は2011年5月20日のメールマガジンで、当時総理であった私に対し、3月12日に福島原発1号機への海水注入を止めた責任を取って即座に総理大臣を辞するように主張した。この主張自体、虚偽に情報を真に受けて安倍総理の大間違いであったことはすでに明らかになっている。それに対し、安倍総理は立憲主義を踏み外していることは明らかであり、今回は私の方から、安倍総理はその貴任を取って直ちに総理を辞任されるよう求めるものである。

細川護熙氏「国益を損なうことになる」

細川護熙氏

1.安保法制関連法案は廃案にすべき

廃案にすべきだと考える理由は、ひとつは法案の内容の点からであり、ひとつは手続きの点からである。

2.内容上の問題点

(1)今の日本の発展と国際的地位は平和憲法のたまもの

戦後日本の発展と国際的地位の獲得は、平和国家としての立場によってもたらされたものであり、かつ平和国家日本は、何よりも憲法9条をもつ平和憲法によって実現された。我々は、平和憲法をもったことの意義を十分わきまえなければならない。

憲法9条をもつ平和憲法を変えることは(解釈改憲によるとしても)、世界に確立した平和国家日本のイメージを損なう危険があるばかりでなく、日本人自身にとっても、その目指すべき将来の国家像を混乱させる。

(2)集団的自衛権の必要性への疑問

安倍総理は、テレビ番組で、集団的自衛権について、隣りの「米国家」が火事になって「日本家」に延焼しそうになったときに、日本の消防士が消火に行くようなものだと模型を使って説明した。しかし火災の消火と集団的自衛権の行使は、全く異なる。消火は人助けで美談の部類だが、集団的自衛権の行使は第三国に武力を行使することであり、その国の人員を殺傷し、場合によってはわが国の人員にも犠牲者が出ることになる。国民に対して集団的自衛権の行使を火災の消火の美談に譬えて説明することは、武力の行使や戦争の悲惨さから目をそらさせることになる。

また安倍総理は、集団的自衛権の行使が必要な事例として、朝鮮半島有事の際に韓国から避難する日本人を乗せた米艦を自衛隊が守る場合や、原油輸出の要衝であるホルムズ海峡がイランによって機雷封鎖された場合を挙げている。しかし韓国から避難する日本人を米艦で輸送するというのは、かつて米国から断られた案であるし、そもそも日本人を護るのなら個別的自衛権の範囲で済む。イランについては、核開発疑惑に関わる欧米との合意が成立して緊張緩和に向かうことになったし、イランのナザルアハリ駐日大使も「ホルムズ海峡の封鎖がなぜ必要なのか」と疑問を呈している。

結局、これだけの無理を押し通して、集団的自衛権の行使を認めなければならない理由は不明であり、もし個別的自衛権によって対処できない具体的事態があるというのであれば、冷静な環境のもとで幅広く国民の意見を取り入れつつ、手続きを尽くして検討すべきである。いずれにしても、日本は、海外での武力行使はダメという一線だけは、これからも護っていくべきだ。

(3)概念の曖昧さと政府の恣意的運用の可能性

総理以下政府の説明も納得のいかないものだが、肝心の法案の規定も曖昧さを含んでいる。

例えば集団的自衛権行使のいわゆる3要件のひとつに「存立危機事態」があるが、しかし、ここには「武力攻撃事態」のような外部から客観的に判定可能な指標がない。この「存立危機事態」に該当することを判断し、自衛隊を動かすのは時の政府だから、従ってホルムズ海峡の機雷封鎖が存立危機事態に当たるとする安倍総理のように、時の総理や政府によって集団的自衛権はいかようにも行使されることになり、恣意的運用の歯止めがない。

憲法前文に、「政府の行為によって再び戦争の惨禍が起ることのないやうにすることを決意し」と述べられているように、かつての大戦は歯止めのない政府の行為によってもたらされ、その反省の上に今日の日本があることを忘れてはならない。今回の安保法制は、日本と日本人の運命を再び「政府の行為」に委ねる危険な法制である。

3.手続き上の問題点

(1)立憲主義に対する畏敬を

今回の安保法制の最大の問題点は、あまりにも立憲主義が軽んじられていることである。安倍総理は、よく欧米型の統治システムを有する国を「価値観を共有する国」と呼ぶ。その内容は自由、民主主義、法の支配などだが、それらを統一する近代国家の最大の柱が立憲主義である。

安倍総理が、当初憲法改正を容易にするための「改憲条項」の改正を試み、それが行き詰ると閣議決定による「解釈改憲」に切り替えた経過は、立憲主義に対する畏敬の念の欠如を物語っている。内閣法制局を自分の意見に従わせるための異例の長官人事、大多数の憲法学者の違憲論の無視、集団的自衛権行使の容認の論拠として砂川判決をもってくる牽強付会などは、いずれも同根の手法である。

もし安倍総理が、安全保障環境の変化等からして本当に集団的自衛権の行使が必要だと感じ、国民を説得できるだけの自信があるなら、堂々と憲法改正から手を付けるべきだ。このまま違憲の疑いの強い安保法制を成立させるなら、すべての法律、すべての統治は憲法によって律せられるという立憲主義は、わが国では崩壊してしまうだろう。

(2)重大な問題ほど丁寧な手続きを

今回の法案が成立すれば、わが国の安全保障政策にとっての大きな曲がり角になる。かつ報道機関の調査による国民の反対も強く、法案審議が進むにつれその傾向は強まっている。そういう問題であればある程、仮にどうしても成立させなければならないとすれば、丁寧な手続きが必要である。例えば消費税の導入には10年を要し、PKO法案には2年を要した。私が関わった政治改革も区割りの仕上がりまで含めると6年の歳月と実に18回の国会を要している。

反対意見の者や野党との対話も必要である。上述の法案はいずれも野党との綿密な対話の上に成立した。私も、政治改革で河野総裁とトップ会談を重ね、参議院での否決後は無論、多数で可決する前の衆議院においても、河野総裁と会談し、合意には至らなかったものの、その意見もくんだ修正を行って参議院に送った。

これに対して国会審議で総理が野次をとばし、野党幹部の質問に「○○さん、あなたは間違っているのです」と答弁するのは、余りにも唯我独尊であり、合意形成を図るべき政治に禍根を残すことになろう。そのような手法で、違憲の疑いの強い安保法制を成立させることは、わが国の国益を損なうことになると言わざるを得ない。

鳩山由紀夫氏「お説教をする立場ではないが

鳩山由紀夫氏

安倍総理大臣、私も総理として大変に稚拙だったと反省する身ですので、あなたに大きな顔をしてお説教をする立場ではないことを良く心得ています。ですが、せっかく機会をいただきましたので、国のあるべき姿について私見を述べさせていただきます。

安倍総理、あなたは昨年の総選挙で大勝利を収めました。勝ったのだから、自分の思い通りの法律を創るのだと力んでおられるようです。私は2009年民主党が大勝利し政権交代直後に、最もやりたかったのは、国家権力を強めるのではなく、一人ひとりの命を大切にする政治でした。安倍総理、あなたはなぜ今、時代に逆行して国家権力を強めようとされるのでしょうか。「国会運営は『国会は野党のためにある』の気持ちで」と竹下登元総理がいつも話されていたように、数を頼みに力で押し切るのではなく、野党や国民の声に耳を傾けることを心掛けることが大切ではないでしょうか。今、国民の多くが「戦争が出来る国」になることを心配しています。そして、安保法制の法案が今国会で成立することに反対しています。総理自身も「国民の理解が進んでいない」ことを認めておられますが、「国民の理解が進んでいない」��?

[転載終了]

転載元:HUFFPOST、「安倍総理から日本を守ろう」羽田孜氏が訴える 元首相5人が安保法案反対【提言全文】、2015年8月11日

 

実際のところは、この安保法制の改変には裏事情がありまして、成立して直ぐに米国ネオコン(好戦派)の策謀(尖閣諸島問題を利用して日中戦争を引き起こさせる)が存在していることが判明したことから、それへの緊急措置を「世界平和の会」として実施しておりましたので、今後の平安法制の取扱いを検討する際に生かして頂くためにも真相を暴露しておきたいと思います。

 

それで、米国ネオコンの策謀に関しましては、判明後直ちに中国政府へその内容を知らせるとともに、2015年9月28日及び10月14日に某掲示板へ投稿致しましたが現在その記事は見当たりませんので、その原文(9月28日分を原文1、10月14日分は原文2とします)を御紹介させて頂きます。

 

[投稿記事原文1]

「表題:米国ネオコン(好戦派)関係者から日中戦争開戦のための具体的な指示があったのか

 

今月19日に、米国から強要された日本の安保法が国会で成立致しましたが、実際に日中戦争が引き起こされてしまう事態の端緒が切られてしまいましたのでお知らせ致します。

 

天上界への問い合わせに対するご回答によりますと、24日の深夜(日本時間)に、米国のネオコン関係者から中国政府関係者でネオコン派の人物に、日中間の戦争を引き起こすための指示が出された模様です。

 

具体的には、中国漁船を尖閣諸島沖の日本領海内に侵入させて、日本の海上保安庁の巡視船に対応させるとともに、中国漁船から銃撃を加えて日本側に深刻なダメージを与える、というもののようです。

 

なお、中国漁船の出発日は今のところ未定ですが、出発日が判明すればお知らせ致します。」

 

[投稿記事原文2]

「表題:米国ネオコン関係者は日中戦争開戦のための具体的な指示を取り消したのではないのか

 

今月の2日の夜に、以下の地震雲目撃を知らせるツイートがありました。

 

地震雲目撃を知らせる‘ヤス‏@ytaka2013’のツイート

<引用開始>

これは昨日八王子で撮影された地震雲だそうです。阪神大震災の前兆の地震雲よりも大きいですね。要注意かも知りません。
10-02 22:06

http://t.co/xnhgE1jeNZ
10-02 22:04

<引用終了>

 

それで、3日に天上界に問い合わせたところ、米国ネオコンは日中戦争を開戦させようとした自分たちの策謀を暴露されたことを怒って、HAARPで日本を攻撃することにして、現在HAARPを操作中である、とのご回答でした。

 

そこで、ネオコン関係者に「いのちのクリーニング」を適用して浄化しましたが、後日、状況を天上界に問い合わせたところ、ネオコンは浄化に感謝して、5日にHAARPの操作を中止したとのことです。

 

なお、上記の経緯から、米国のネオコンは日中戦争開戦のための今回の具体的な指示は取り消したのではないかと考えられます。」

日本を日米戦争へ引きずり込んだルーズベルト大統領の考えに及ぼした影響

2011年に米国のフーバー大統領の回想録「Freedom Betrayed(裏切られた自由)」が出版され、それを読破した大学教授への雑誌編集者の質疑応答の記事があり、その回想録の中でフーバー大統領は「日本との戦争の全てが、戦争に入りたいという狂人(ルーズベルト)の欲望であった」と記述している、とする解説がありましたので、転載してご紹介させて頂きます。

 

<転載開始>

稲村公望 F・ルーズベルトの犯罪

2012/2/20 2016/12/8 稲村公望立ち読み米国

昨年十二月、日米開戦から七十周年を迎えた。その直前に一冊の回想録が刊行された。ジョージ・ナッシュ氏が編集したフーバー大統領の回想録『Freedom Betrayed(裏切られた自由)』だ。ここには、大東亜戦争の歴史の書き換えを迫る重大な記録が含まれている。千頁近くにも及ぶこの大著をいち早く読破し、その重要性を指摘している稲村公望氏に聞いた。

ルーズベルトが日本を戦争に引きずり込んだ

―― 『Freedom Betrayed』のどこに注目すべきか。

稲村 フーバー大統領死去から実に四十七年の歳月を経て刊行された同書は、フランクリン・ルーズベルト大統領を厳しく批判しており、同書の刊行はいわゆる「東京裁判史観」清算のきっかけになるほど重大な意味を持つ。例えば、フーバーは回想録の中で、次のように書いている。

「私は、ダグラス・マッカーサー大将と、(一九四六年)五月四日の夕方に三時間、五日の夕方に一時間、そして、六日の朝に一時間、サシで話した。(中略)

私が、日本との戦争の全てが、戦争に入りたいという狂人(ルーズベルト)の欲望であったと述べたところ、マッカーサーも同意して、また、一九四一年七月の金融制裁は、挑発的であったばかりではなく、その制裁が解除されなければ、自殺行為になったとしても戦争をせざるを得ない状態に日本を追い込んだ。制裁は、殺戮と破壊以外の全ての戦争行為を実行するものであり、いかなる国と雖も、品格を重んじる国であれば、我慢できることではなかったと述べた」

これまでも、チャールス・A・ビアード博士らが日米戦争の責任はルーズベルトにあると主張してきた。対日石油禁輸について、ルーズベルト大統領から意見を求められたスターク海軍作戦部長が「禁輸は日本のマレー、蘭印、フィリピンに対する攻撃を誘発し、直ちにアメリカを戦争に巻き込む結果になるだろう」と述べていた事実も明らかにされていた。しかし、ビアードらの主張は「修正主義」として、アメリカの歴史学界では無視されてきた。つまり、ルーズベルトの責任がフーバーの口から語られたことに、重大な意味があるのだ。

『フーバー回想録』には、対日経済制裁について次のように明確に書かれている。

「…ルーズベルトが犯した壮大な誤りは、一九四一年七月、つまり、スターリンとの隠然たる同盟関係となったその一カ月後に、日本に対して全面的な経済制裁を行ったことである。その経済制裁は、弾こそ撃っていなかったが本質的には戦争であった。ルーズベルトは、自分の腹心の部下からも再三にわたって、そんな挑発をすれば遅かれ早かれ(日本が)報復のための戦争を引き起こすことになると警告を受けていた」

天皇陛下の和平提案を退けたルーズベルト

―― まさに、ビアードらの主張を裏付けるものだ。ルーズベルトは日本を無理やり戦争に引きずり込もうとした。彼は真珠湾攻撃前から日本本土爆撃を計画していたともいう。

稲村 アラン・アームストロングは、『「幻」の日本爆撃計画―「真珠湾」に隠された真実』の中で、真珠湾攻撃の五カ月前にルーズベルトが日本爆撃計画を承認していたことを明らかにした。その計画は「JB─355」と呼ばれるもので、大量の爆撃機とパイロットを中国に送って、中国から日本本土を爆撃しようという計画だった。

『フーバー回想録』は、「スティムソンの日記が明らかにしたように、ルーズベルトとその幕僚は、日本側から目立った行動が取られるように挑発する方法を探していたのだ。だから、ハルは、馬鹿げた最後通牒を発出して、そして真珠湾で負けたのだ」と書き、ルーズベルトが近衛総理の和平提案受け入れを拒否したことについては、次のように批判している。

「近衛が提案した条件は、満州の返還を除く全てのアメリカの目的を達成するものであった。しかも、満州の返還ですら、交渉して議論する余地を残していた。皮肉に考える人は、ルーズベルトは、この重要ではない問題をきっかけにして自分の側でもっと大きな戦争を引き起こしたいと思い、しかも満州を共産ロシアに与えようとしたのではないかと考えることになるだろう」

徳富蘇峰は、「日本が七重の膝を八重に折って、提携を迫るも、昨年(昭和十六年)八月近衛首相が直接協商の為に洋上にて出会せんことを促しても、まじめに返事さへ呉れない程であった。而して米国、英国・蒋介石・蘭印など、いわゆるABCDの包囲陣を作って蜘蛛が網を張って蝶を絞殺するが如き態度を執った。而して、彼等の頑迷不霊の結果、遂に我をして已むに已まれずして立つに至らしめたのだ」(『東京日日新聞』一九四二年三月八日付)と書いていたが、七十年という歳月を経て、ようやく『フーバー回想録』によって、蘇峰の主張が裏付けられたのだ。

フーバーは、さらに重大な事実を記録している。

天皇陛下は、一九四一年十一月に駐日米国大使を通じて、「三カ月間のスタンドスティル(冷却期間)をおく」との提案をされたが、ルーズベルトはこの提案をも拒否したと書いている。アメリカの軍事担当も、冷却期間の提案を受け入れるべきであるとルーズベルト大統領に促していたのだ。

フーバーは、「日本は、ロシアが同盟関係にあったヒトラーを打倒する可能性を警戒していたのである。九十日の冷却期間があって、(戦端開始の)遅れがあれば、日本から〝全ての糊の部分〟を取り去ることになり、太平洋で戦争する必要をなくしたに違いない」とも書いている。

当時、アメリカでは戦争への介入に反対する孤立主義的な世論が強かった。ルーズベルトは欧州戦線に参戦するために、日本を挑発し戦争に引きずり込んだのである。日本国内にも日本を日米開戦に向かわせようとする工作員が入りこんでいた。実際、リヒャルト・ゾルゲを頂点とするソ連のスパイ組織が日本国内で諜報活動を行い、そのグループには近衛のブレーンだった尾崎秀実もいた。

―― ルーズベルト自身、反日的思想を持っていたとも言われる。

稲村 彼は日系人の強制収容を行い、「日本人の頭蓋骨は白人に比べ二千年遅れている」と周囲に語るなど、日本人への人種差別的な嫌悪感を強く持っていたとも指摘されている。……

<転載終了>

 

転載元:月刊日本、稲村公望 F・ルーズベルトの犯罪、2012年2月20日

 

 

そこで、フーバー大統領がルーズベルト大統領を「狂人」と表現したのは、ネガティブ・エネルギーに影響されたためではないかと思い、ホーリー・スピリット様にお伺いさせて頂きましたところ、レプティリアン(爬虫類人)がルーズベルト大統領に憑依し、日本をして日米戦争に引きずり込まさせた、とのことでした。

 

すなわち、日本側が開戦已む無しの判断に追込まれたのは、1941年春から始まっていた日米関係改善のための交渉が、日本からの甲案、乙案に対して米国から基礎協定案、暫定協定案が出されて進められていたものの、1941年11月25日から26日にかけて突然米国側の考えが変わり、米国側は甲乙案を拒否するとともに暫定協定案を破棄して日本側としては受入れ難い内容である修正した基礎協定案のみがコーデル・ハル国務長官からハル・ノートとして日本側に提示されたことによります。

 

このことの背景説明を致しますと、ルーズベルト大統領には1940年8月に日本の松岡外相の説いた大東亜共栄圏を受入れられないという思いがあり、これを知ったレプティリアンが大統領を使って日本に対する最後通牒と受取られるようにするために、協定案をノートとして提示するように国務長官に指示させたのではないかとのことです。

 

ついでながら、1945年の春に大統領が病死した時の副大統領であったトルーマンは直ちに大統領の職務を引継ぎましたが、レプティリアンはトルーマン大統領の指示による日本への原爆投下には関わらず、別のネガティブな霊的存在(以前の米国政府関係者の霊)が憑依したのではないかとのことです。

今回のアセンションの方法

本情報の内、1.につきましては5月7日にシルクロードの地底でお暮しの方からお伝え頂きました。

6月5日に、聖霊様より「今回のアセンションの方法」として纏める様にご指示があり、1.は5月7日の内容を記述して、2.は5日に聖霊様にお伺いさせて頂きました際の御回答ですが、30日に両方をお手直し頂きますとともに、1と2を併せて投稿記事として公開させて頂くこととなりました。

 

  1. 新しい5次元の地球へ移りたいと思っている人たちは、シルクロード発の列車に乗って、そちらへ移動して頂くことに成ります。

なお、シルクロード近くの地底都市の方からのお話では、ヒマラヤ造山運動の頃にシルクロードに1000か所くらいの5次元の扉が出来ていたらしいのですが、最近は、この扉を通ってシルクロード専用列車に乗って5次元の新しい地球へ行ける様になっていて、列車は毎日出ているとのことです。

 

  1. 現在の地球は、エネルギーを加えて完全に再生されますので、アセンションについて何も知らされていない人たちは、再生後の現在の地球での生活を再び楽しんで送って頂くことに成ります。

拡散希望! ピース・メディテーション2017-4-11(日本時間15:08)

転載元:Now Creation、平和瞑想/ショート・アップデート、2017年4月8日

 

平和瞑想 2017-4-11 / PEACE MEDITATION (Japanese)

 

再び行動を起こすときです! 私たちの世界の運命を自分たちの手に取り戻すときです! 私たちは皆、地球平和に至るプロセスが、あまりにも時間がかかり過ぎると思っています。そのプロセスを集団で速めるチャンスが来ました。そのため、私たちは4月11日の満月の機会を利用してポータルを生じさせ、それを通して地球の周りのエネルギー場をバランスさせます。

 

 

 

現在シリアでは武力行使が激化していますが、私たちは、その悪影響を打ち消すために、この瞑想を行います。

 


https://www.rt.com/news/383782-us-strikes-syria-tomahawaks/

 

 

 

この情報を拡散してください! 世界に広めてください! あなたのウェブサイトやブログにのせてください。スピリチュアル・グループを誘ってください。あなたが代替メディアの放送局をご存知なら、関係者に知らせることができます。あなたのいる地域で、この瞑想を行うFacebook グループをつくることもできます。私たちには、この瞑想のためのメインとなるFacebookグループも必要です。ビデオを創ってYoutubeに投稿してもいいでしょう。

 

 

 

科学的研究により、大規模な瞑想が人間社会に良い効果を及ぼすことが確認されています。ですから、この瞑想に参加する皆さん一人一人が、実際にイベントを引き寄せる助けとなるのです。

 

 

 

http://thespiritscience.net/2015/06/18/studies-show-group-meditation-lowers-crime-suicide-deaths-in-surrounding-areas/

 

 

 

http://www.worldpeacegroup.org/washington_crime_study.html

 

 

 

光の勢力は、光のエネルギーを地表に降ろして、地球の平和へのプロセスを速めるために必要な光のグリッドを強化します。この瞑想は、その助けとなります。地表の住民にとって、この瞑想を行う人の数だけが、そのプロセスを加速させるための唯一最高の影響因子です。

 

 

 

私たちは、今回の瞑想を行う人の数を144,000人というクリティカルマスに到達させることができます!

 

 

私たちの瞑想のための占星術チャートは、太陽/天王星/エリス(準惑星)、ヴェスタ(小惑星)、木星/月、冥王星/ジュノー(小惑星)のカーディナル・グランド・スクウェアを示しています。これは、地球規模の緊張が光の勢力によって最終的に解消される前の、緊張のピーク・ポイントを意味しています。

 

 

 

私たちは、この瞑想を4月11日火曜日中央ヨーロッパ時間午前8時8分の満月の瞬間に行います。

 

This equals 2:08 pm CST in Taipei, 8:08 am EET in Cairo, 8:08 am EET in Palmyra, 7:08 am BST in London, 2:08 am EDT in New York, 1:08 am CDT in Chicago, 0:08 am MDT in Denver and 11:08 pm PDT in Los Angeles on Monday, April 10th.

 

 

 

あなたの地域で何時になるか、ここで確認できます。

 

 

 

https://www.timeanddate.com/worldclock/fixedtime.html?msg=PEACE+MEDITATION&iso=20170411T080808&p1=53

 

 

 

日本時間は4月11日火曜日15時08分です。

 

 

 

インストラクション:

 

 

 

1.あなたなりの方法でリラックスした意識状態にしてください。

 

 

 

2.この瞑想を、惑星地球とその住民に平和をもたらすプロセスを加速させるためのツールにするという、あなたの意図を宣言してください。

 

 

 

3.一筋の光の柱を視覚化してください。銀河のセントラルサンから一筋の光の柱が発せられ、私たちの太陽系内の、すべての光の存在を通過し、それからあなたの体を通って地球の中心に達します。もう一本の光の柱が地球の中心から上がってきます。それはあなたの体を通って空へ上昇し、 私たちの太陽系及び銀河系の、光の存在全員に向かって進んでいきます。あなたは今、二柱の光――上向きの流れをもつ光と下向きの流れをもつ光――の中に座っています。これらの光の柱を数分間活性化したままにしてください。

 

 

 

4.今度は紫の炎を視覚化してください。紫の炎がシリア・ボルテックス及びそのエネルギー・フィールド――プラズマ界、エーテル界、アストラル界のエネルギー・フィールド――を浄化しています。それからこの紫の炎は、中東全域に広がって中東を浄化しています。さらに炎は広がり地球全体を覆い、プラズマ界、エーテル界、アストラル界の地球のエネルギー・フィールドを浄化しています。

 

 

 

 

5.今度は淡いピンク色の、癒やしの神聖なる女性エネルギーを視覚化してください。そのエネルギーがシリアのすべての人々を癒やし、その国に平和をもたらしています。この淡いピンクの光がパルミラを保護しています。この神聖なる女性エネルギーは、シリア紛争に関わっている世界中の人々のマインドとハートを癒やしています。さらにそのエネルギーは広がり地球全体を覆い、地球上の生きとし生けるものすべてを癒やしています。

 

 

 

 

 

女神は平和を望んでいるので、平和になるでしょう!

 

 

 

ピース・メディテーションのアップデートはこちらです。

 

 

 

http://2012portal.blogspot.com

 

 

 

 

 

 

世界情勢のショート・アップデート

 

 

 

キメラグループの掃討は続いています。光の勢力はヤルダバオト・エンティティーの頭――そこにはすべてのプラズマ異常とブラズマ・トップレット爆弾、ベールの全プラズマ・スカラー・テクノロジーがあります――を集中的に浄化しています。キメラは、自分たちが敗北しそうになることを認識し、鍵となるライトワーカー及び光の戦士へのプラズマ攻撃を強めました。その攻撃たるや、残忍なんてものではありませんでした。

 

 

 

 

水曜日に銀河連合とアシュターコマンドの光の勢力は、地表近くのプラズマのネガティビティーの完全排除に、全勢力をあげて取りかかりました。光の勢力が隔離された地球の内部に直接介入する度に、キメラの報復を招いてしまいます。キメラは最初に米国と北朝鮮間で核攻撃の応酬をさせようとしました。

 

 

 


https://www.rt.com/usa/383652-keane-north-korea-nuclear/

 

 

 

https://www.youtube.com/watch?v=jV0GRuR99ZM&feature=youtu.be

 

 

 

水曜日に地下基地の一つで限定的な核攻撃の応酬があり、キメラに仕えている一定数のドラコが蒸発したものの、光の勢力は小型核爆弾の範疇を超える核兵器の地表での応酬を許しません

 

 

 

キメラは、自分たちに核兵器の使用が許されていないことを察知し、通常兵器で世界戦争を引き起こす手段に打って出ました。

 

 

 

アルコンとイエズス会のネットワークを通じて、彼らは、トランプがシリアを攻撃するように圧力をかけました。

 

 

 

https://www.rt.com/news/383782-us-strikes-syria-tomahawaks/

 

 

 

トランプは議会の承認無しに攻撃を行いましたが、それは明らかに憲法違反です。

 

 

 

http://www.washingtonexaminer.com/tim-kaine-trump-has-no-congressional-authorization-for-syria-strike/article/2619644

 

 

 

この軍事行動は、アルコンのパルミラ奪還の試みを助けるものです。パルミラはシリア・ペンタグラムの極めて重要なボルテックス・ポイントです。

 

 

http://www.presstv.ir/Detail/2017/04/07/517062/Syria-Daesh-Palmyra-US-Russia-airbase

 

 

 

https://www.rt.com/news/383826-isis-used-us-airstrike-syria/

 

 

 

闇の勢力のプランは、トルコとイスラエルを紛争に巻き込み、中東全域に紛争を拡大することです。

 

 

 

http://presstv.ir/Detail/2017/04/06/516998/Turkey-Iraq-PKK

 

 

 

彼らはプーチンを挑発したいのですが、彼は優秀なプレアディアンの軍事戦略家たちと連絡を取り合っているので、外交、国際世論、シリア軍への軍事支援――米国と直接衝突するのではなく――を手段にしながら賢く振る舞う公算が高いです。

 

 

 

トランプのシリア攻撃の口実となったイドリブでの化学ガス攻撃が、偽旗であったことが、国際社会にだんだんと知れ渡っています。

 

 

 


http://russia-insider.com/en/politics/real-justice-syria-gas-attack-moscow-submits-evidence-new-resolution-unsc/ri19455

 

 

 

https://sputniknews.com/middleeast/201704051052334782-idlib-chemical-attack-no-facts/

 

 

 

http://theduran.com/confirmed-chemical-weapons-in-idlib-were-stashed-by-terrorists/

 

 

 

https://sitsshow.blogspot.com/2017/04/ron-paul-says-chemical-attack-in-syria-makes-no-sense-all-signs-point-to-a-false-flag.html#more

 

 

 

 

 

ホワイトヘルメット関係の記事:

 

 

 


http://www.veteranstoday.com/2017/04/06/swedish-medical-associations-says-white-helmets-murdered-kids-for-fake-gas-attack-videos/

 

 

 

http://humansarefree.com/2017/04/chemical-weapons-attack-in-syria.html

 

 

 

今、トランプ信者はようやく酔いをさまし始めています。

 

 

 

http://www.mirror.co.uk/news/politics/donald-trump-bombed-syria-biggest-10178367

 

 

 

光の勢力は、この軍事紛争をできるだけ激化させないために、彼らにできることは何でもするでしょう。ドラゴン筋も、この紛争は長引かず、激しいものの制限されていることを認めています。レジスタンスは、次の火曜日に状況がピークに達するものと予想しています。

 

 

 

女神は平和を望んでいるので、平和になるでしょう!

 

 

 

  1. 私がこの記事と、より重要な次の記事をアップしようとしたとき、世界中で数時間bloggerがダウンしたため、投稿が遅れました。

 

 

 

http://downdetector.com/status/blogger

 

 

 

面白い「偶然」です。

 

 

 

 

 

Victory of the Light!

(転載終了)

3月1日関東平野爆撃計画とその阻止のご報告

白龍会代表のベンジャミン・フルフォード氏によりますと、「ロスチャイルド組織の関東平野爆撃」(注)の計画があるとYouTubeで報告されました。

(注)JRPtelevision, Benjamin Fulford News White Dragon Society, 2017年2月17日

そこで、早速ホーリー・スピリット様にお伺いさせて頂きますと、英国ロスチャイルド家のある人物が某国の首相へ3月1日に日本の関東平野を爆撃するように指示をして、その首相は国連軍に対してその指示を伝えたために、NATO作戦連合軍が実行することになっている、とのお答えでした。

この様な暴挙は許し難いことですので、私儀としましては未然にその計画を阻止するために2月27日(月)に某国の指揮を執り得る人物を浄化(その人物に「いのちのクリーニング」を適用)しました。

その結果、27日の内に本日の関東平野の爆撃は中止されることとなりましたので、事後報告ではありますがお知らせさせて頂きます。

 

QXヒーリングで子宮頸がん予防ワクチン接種による副反応を解消できます

子宮頸がん予防(またはHPV)ワクチンの接種により、重篤な副反応に苦しむという症例が多数発生した(注1)ことから、現在は希望者のみに接種されている状況ですが、或る医院の説明では「HPVワクチン接種による健康被害は新たな事例がなくなり、被害者の救済に問題の中心が移ってまいりました。」(注2)とのことです。

 

(注1)NAVERまとめ、死亡例も…副作用の報告が相次ぐ子宮頸がんワクチン、2013年5月16日

(注2)さとう内科循環器科医院、お知らせ、2016年3月23日

 

実は、QXヒーリングはドイツの医師ハーネマンが確立した「ホメオパシー(同種療法)理論」に基づいてヒーリングが行なわれますが、ホメオパシーには体の中の毒素を解毒するレメディが多数ありますし、この理論にある解毒の方法をホメオパシー医学として発展させた「ホモトキシコロジー(同種毒素法)」及び「ゼノビオティクス(異種生体法)」と称する手法もあります。

 

要するに、子宮頸がん予防ワクチンの接種を受けた方は、体の中に毒素として「ワクチン」が残留しているせいで健康被害が生じておりますので、この毒素を機能としての「ホモトクス」または「ゼノビオティクス」で解毒対象として「ワクチネーション(予防接種)」を指定することによってエネルギー療法で解毒することができます。

 

なお、QXは西洋医学で手の施しようのない難病の方を完全回復させている事例が多数ありますし、QXはNASAに勤務していた医学博士の発明品であるクオンタム・ゼイロイド(Quantum Xrroid)の略語ですので、クオンタム・ゼイロイドをエネルギー療法に活用している方にご相談頂くことをお薦め致します。