日本銀行の国営・透明化の必要性理解と御賛同熱願

別紙資料の「銀行業の歴史」にありますように、現行の銀行業はインフレーションとデフレーションという危機を内包(注1)しており、その上に米国の連邦準備制度(FRS)は「世紀の犯罪」でした。すなわち、米国の建国以来お金の発行権を政府のものとしようとした3人の大統領(リンカーン、マッキンリー、ケネディ)が暗殺されており、常に政治ゲームの主題でした。

 

(注1)現行の銀行制度の採用している「債務貨幣システムはデット・エンドだ」 [山口薫著、公共貨幣、東洋経済新報社刊(2015年)] とされ、また「現在の債務貨幣システムは欠陥デザインです」とも説明されております。

 

特に、1913年のクリスマス休暇中で連邦議会議員がほとんど居ない時に可決した連邦準備制度法(FRA)によって100%民間の連邦準備制度理事会及び連邦準備銀行(FRB)が発足することとなり、これを画策した5人の民間銀行家とイルミナティ(闇の世界権力、ハザール・マフィア)は以後米国政府を始めとした各国政府を動かすこととなります。

 

また、高次元でネガティブな存在である闇の勢力は、自らの権力欲を満たすためにイルミナティを始めとした権力者を唆して邪悪な行為を行わせて来ました。例えば、イルミナティによる新世界秩序(NWO)のための人口削減計画と人体へのマイクロチップ埋込みによる管理計画の推進が主要なものでしたが、これらは既に阻止されております。(注2)

 

(注2)闇の権力者による新世界秩序実施を断念させるための光による浄化の実践(報告) をご参照頂ければと存じます。

 

なお、人口削減計画の内容は、ルシファー(別名:サタン)による3回の世界戦争の計画とイルミナティによる第一次、第二次世界大戦の実行、グレイの気象操作指導によるエルニーニョと異常気象の誘発(目的は飢饉発生)、爬虫類人(レプティリアン)の遺伝子操作指導による人工ウイルス(エイズ、SARS、豚インフルエンザ等)製造と拡散(目的は大量殺戮)、同指導による遺伝子組換種子の生産と遺伝子組換食品の流通(目的は男性の精子減少による大量断種)、悪魔の唆しによるベトナム戦争、湾岸戦争、ケムトレイル(主に化学物質)の散布(目的は人体の弱体化)、その外に人工地震誘発(特に3.11東日本大震災は爬虫類人が関与)等が主要なものです。

 

つまり、民間の中央銀行による紙幣の製造は、人の貪欲さを高まらせるために闇の存在の介入を招くこととなり、それに唆されたイルミナティは政府を動かしていますので、国民の生命と財産を守護すべき政府が、結果として邪悪な行為に加担させられてしまうために、本来の機能を果たせなくなってしまうという問題を孕んでおります。

 

この様な訳で、現在の中央銀行制度による便益はあるものの、弊害がそれを上回っておりますので、貨幣の製造・運営には民間が介入するのではなく、国家が製造・運営に全面的に責任を持つべく完全な国営にする必要がありますので、御賛同頂ければ幸甚に存じます。

 

資料

銀行業の歴史

+ソロモン王の宝は行ったのですか

アジアの視点

 

それは、エルサレムのソロモン王とともに、紀元前930年頃から始まります。

莫大な富、特に金をためる非常に成功した王。

 

彼の死後、彼の国は崩壊するであろうことを知って、財産、血統、伝統を守るために、最も信頼できる妻、シャバ女王すなわちバルキッシュを選びます。 いつか後に、彼女はすべてと共に去って、恐らく来たところ、ジャワへ戻ります。そこで、彼女は後にソロ、ジャワとして知られるようになったものの宮廷を設けました。そこで、金資産、ソロモン王の血統と彼の宮廷の宗教的伝統を守りながら。

 

金の山は成長します。

1300年の間に中国からインドネシアに金の巨大な流れがあります。中国は香料や木材を買いながら殆ど破産します。1400年 –  1600年にヨーロッパから、南アメリカから採取された金の大部分は、当時世界で最も珍重された品物である香料の支払いとしてインドネシアで終わっています。ロイヤルソロ家族の繋がりは、中国のロイヤルを含むために拡大されます。

 

1000 A.D.

少数の選ばれた「騎士」は、エルサレムでソロモン王の宮殿の跡を掘り起こすのに9年間を費やします。彼らはヨーロッパに戻ったときに彼らを非常に強力にする何かを発見します。彼らは教皇からの特別な特権を得て、テンプル騎士団秩序は教皇への直接の出入りで確立されます。 彼らはすぐにヨーロッパの富の保護者とエルサレムへの巡礼者になります。それは、ヨーロッパ中で最初の実用的な銀行業制度の確立につながります。人々は、テンプル騎士団に富を預けられて、一旦彼らが「聖地」に入ったらそれから引き出すことができます。

 

1064 A.D.

彼らは、ジャワの旧ソロモン血統との関係を最初に確立します。

 

1307年10月13日金曜日

テンプラーは現在、非常に豊かで、強力で、教会と国家ヨーロッパの広い組織から独立しています。フランス王は、教皇とともに彼らの資産を没収し、権力を破壊しようと努力しました。1307年10月13日金曜日のヨーロッパ全土、テンプラーズは、追放され、投獄され、殺されます。彼らの資産と土地所有権は没収されます。

 

1307年10月13日金曜日

テンプラーは3つの主要な方向に逃げて隠れます。あるグループは、最終的にスイスになる中部ヨーロッパの山脈に上がります。 1つのグループは北へ逃げて、北スコットランド(およびスカンジナビア)で安全な避難所を設け、一方第3のグループは西へ逃げてポルトガルに入り、そこから最終的にはアメリカに渡ります。

 

1400-1500 A.D.

スコットランドのテンプラー・グループは出発して、彼らがマドゥラで基地を設立したインドネシアにずっと旅します。彼らはジャワのソロモンの血統と結び付きます。

 

1600-1700 A.D.

ジャワのテンプラーとアルプスの兄弟たちは、ゴールドを裏付けた紙証書の発行を開始します。一定量の金を表し、簡単に動かして貸し出すことができる紙です。金利は年2〜3%で金で支払われます。

 

1700-1800 A.D.

地元のプリンスを支援している1人のドイツ人の銀行員は、すぐにこれに目を付け、巨大な可能性を見いだします。彼らは結局彼らの名前をロスチャイルドに変えます。彼には5人の息子がいて、銀行を設立するために、選ばれた国に一人ずつ、ヨーロッパの全域に送り出され、彼らはイギリス、フランス、イタリア、ドイツ、オーストリアに設立します。そこでそれらは「キング」の銀行になります。すなわち、私たちはそれらを今、中央銀行と呼びます。

 

最初に確立されるのはイングランド銀行でした。戦争の実践力に対して支払うために使用する金の金塊を英国のキングに貸す代わりに、彼らはその金を表す紙幣を発行する権利、そして彼らだけに、を得ます。キングスローンは8%の利子で永遠に実行されます。金で支払いました。元金を支払う必要はありません。ロスチャイルドは今度はゴールド証明書を年間2〜4%の利子で借りているので、彼は非常に良い仕事をしています。

 

唯一の限界(彼らの銀行利益への)は、キングがお金を借りる必要性です。キングまたはキングたちがより多くを借りる必要があればあるほどより良い。 4〜6%/年の範囲で巨大な可能性を秘めています。さて、ヨーロッパの重要な隅々に息子たちがしっかりと定着してお金を稼ぐ最良の方法は、王たちがお互いに戦って、彼らのすべてに資金を調達することです。彼らは常にどちらかが勝ちます。

 

中国銀行と日本銀行も、最終的にアジアの相手方によって確立されます。

 

1857年に締結された合意では、すべてのアジア地域がBoEに領土内のすべてのマクロバンキング部門を監督し統制させることに同意します。そしてその合意はまだ有効です。

 

今日、G7グループの7つの中央銀行のうち5つはロスチャイルドの権益によって支配されています。

 

FED

設立される最後の「中央銀行」はFEDでした。アメリカ人は中央銀行の考え方に最も長い間抵抗し、1913年に「連邦準備制度法」という名称で最終的にこの考えを受け入れるように彼らをさせることは、非常に長期的な政治ゲームとともに銀行業の危機を必要としました。それは、当然「世紀の犯罪」と呼ばれて来ました。

 

そのルーツをジンギスカンに遡るその中国の王族は、常にインドネシアの親戚と緊密な関係がありました。中国本土が毛沢東の激動を経験するとき、その資産は最初に台湾に、その後インドネシアに移されます。同じことがイランのシャーにも当て嵌まります。彼の主な資産もまた1950年代以降ここに保有され、守られています。

 

出典:FOUR WINDS, The History of Banking

http://www.fourwinds10.com/resources/uploads/pdf/the_brief.pdf

米国の闇の権力者からの検察庁への指示の中止について(ご案内)

秘密結社イルミナティによる日本への関与は、江戸時代末期には行なわれていた模様で、特に明治維新に強く関わったのではないかと考えられます。また戦後は、GHQによる日本の占領支配と合わせて、米国の支配者であったユダヤ国際金融財閥が関与を強めて来ました。

 

その具体的な方法は、戦後東京地検に設置された特捜部に指示を出して、ユダヤ財閥にとって都合の悪い人物を特捜部の事件案件に取り上げさせて、有罪判決を出させる等の手段を用いて、最終的には対象人物の人格破壊を行なって、日本の政治を自由に動かすというものです。

 

東京地検特捜部案件の例としては、日中国交回復や独自のエネルギー政策を提唱したりして、自主外交路線であった田中角栄元首相をロッキード事件で摘発させて有罪判決を出させましたし、佐藤栄佐久元福島県知事に対しては、0円の領収書での収賄事件にさせて有罪判決を出させました。また、近年では民主党を政権党にして独自路線を展開しようとした、現生活の党代表の小沢一郎衆議院議員に対して、期ずれのみの問題で裁判を起こさせて人格破壊工作が行なわれました。

 

これまではこれが常態でしたが、昨日天上界へお問い合わせさせて頂いたところ、米国のユダヤ財閥は、「日本に関わって影響を与えることは、必ずしない。そして、検察庁への指示を出すことはない。」という対日方針を設定したとのことですので、お知らせさせて頂きます。

 

なお、従来は米国のユダヤ財閥から直接CIAへ指示が出されることもあった模様ですが、今後は表の米国政府からの指示のみで活動するものと思われます。ただし、CIAによる人物破壊工作は、依然行なわれ得るのではないかと思います。

既に日本自衛計画を当てにしている米国の防衛費(翻訳)

日本の解釈改憲による集団的自衛権容認を想定して、既に米国の国防予算を削減済みであるとの英文記事(米国)がありました。翻訳して以下にご紹介しますので、ご参考ください。

 

エリク・スレイヴィン

星条旗(Stars and Stripes)

投稿:2015年5月13日

横須賀海軍基地(日本)— たとえ日本の議員がまだそれらに関して投票していないとしても、最新の2016年の米国防衛法案は、日本が同盟国を防衛することに関する政府に後援された提案を採用するであろうということを想定します。

国防認可法の国会武装奉仕委員会の現バージョンによれば、「アメリカ合衆国は日本の防衛政策における最近の変更を支持します、集団的自衛の採用と米日防御協力のための新しい相互的なガイドラインを含みつつ。」

国が戦争以来初めてその同盟国で「集団的自衛」に係わることを認める、第2次大戦後の日本の平和主義者である憲法の再解釈に関して、昨年、安倍晋三日本人首相の内閣は署名して終えました。

しかし、その政策はまだ行なわれていませんし、どんな状況に関して集団的自衛を含むか— そして、それはどんな状況の下で承認されるか — の詳細はまだ公的に討議されて来ていません。

2016年の防衛法案が今のところそれ自体より前に現れるが、大部分のアナリストは結局、それが評価において正しいと思っています。

 

海兵隊指揮官、ジョセフ・F・ダンフォード・ジュニアー将軍と日本航空自衛隊参謀長、 斎藤ハルカズ将軍の間の会議のための国旗展示、於:日本国東京、2015年3月23日(訳者注:国旗展示写真の説明文)

ガブリエラ・マルシア/USMC

関連

米国との防衛協力ガイドラインは、日本のための新しい役割、リスクを提示します

月曜日に承認された新しい日米防衛ガイドラインは、米軍との国の軍事協力に関する地理的制限を除きながら、自衛隊の海外オペレーションの性格を変えるでしょう。

日本の連立与党は火曜日に、国の軍隊が戦闘において国の同盟国を防衛するのを許すであろう— 第二次世界大戦後の時代で初めて —という決議を採択しました。

1997年以降2つの同盟国の間の安保ガイドラインの最初の改訂を終えるので、日本はサイバースペースと地域安全保障の脅威についての防衛協力を拡大するでしょう、両国からの国防相が言いました

  • 東を枢軸上に置きながら:アジアに向かっている国防相カーター

 

 

安倍の党は安定多数を持って、提出された時、それはおよそ10の法律への改訂が通過するであろうことをありそうにする日本の国会で断片的な反対に会います。

「安保関連法案は、国会で大規模な反対に直面することになっています」と、或るシンクタンクである東京財団の上級研究員、渡部恒夫は言いました。「しかし、反対がどんなにひどかろうと、与党はそれらを通すのに十分な席を持ちます。」

安倍の自由民主党は、大きな仏教宗派によって設立されたより小さな党である、公明党とともに連立で決定します。歴史的に平和主義的な公明党と自民党は、変化の下で日本の将来の防衛姿勢に対する制限に関して、昨年に亘って個人的に交渉して来ました。

公明党の影響なしには、集団的自衛のための認可は国会を通過しないでしょうと、渡辺は言いました。最近の朝日新聞の報道によると、今月後半、法案は立法上の議論に公開されることができました。

安倍の安保抱負はペンタゴンとホワイトハウスで広く支えられるが、日本人の間で論争中です。投票は、攻撃を受けている米国軍艦を守るのを助けるか、日本の人質を海外で救い出すことのような任務に対する支持を示します —現行法の下では両方とも現在は違法です。

しかし、最近のピュー・リサーチセンター世論調査によると、日本が地域の情勢で「より活発な軍の役割を演じなければならないか」どうか尋ねられた時、23パーセントだけが同意しました。

安倍が4月にアメリカ合衆国を訪問した時、米国と日本は1997以来初めて彼らの相互的な安保ガイドラインの改訂に同意しました。ガイドラインは特に集団的自衛に言及しませんが、日本の盟友が攻撃されれば、彼らは「適切なオペレーション」の余地を残します。

ガイドラインに従って、日本の生き残りに潜在的に脅かしながら、日本の政府はアメリカ合衆国のような接戦の同盟国への攻撃を調べます。

 

原文:Stars and Stripes, US defense budget already counting on Japan self-defense plan, May 13. 2015

自爆的な金融危機が今秋米国発で発生か

米国のインサイダー情報として、グローバルエリートは今年9月から12月に世界的な金融危機を引き起こすということと、すでに米国内の富裕層は密かにアメリカを脱出しているとの情報をツイートしたフィードがありましたので、以下に引用します

 

<引用開始>

アメリカのよく知られた経済分析ブログに「The Economic Collapse」がある。マイケル・スナイダーという在野の分析者のブログだ。ここの最新記事にグローバルエリートの計画をリークしていると言われるリンゼー・ウィリアムスから送られたメールが掲載されていた。
06-23 00:30

警告!リンゼー・ウィリアムスより。いま私のエリートの友人からメールをもらいました。このエリートの友人によると、今年の9月から12月に世界的な金融危機を引き起こすということです。準備には3ヶ月しかありません。
06-23 00:30

一方、同じ日に陰謀論の実証ではもっとも定評があるアレックス・ジョーンズが、似合わず怯えた表情の警告ビデオをアップした。超富裕層のインサイダーの知り合い2人から、10月までにアメリカを脱出するようにとの警告があったそうだ。すでに米国内の富裕層は密かにアメリカを出国しているという。
06-23 00:31

https://t.co/h0WuuBtfc1、このビデオの内容は実に興味深い。・・・
06-23 00:32

<引用終了>

引用元:高島康司、ヤスの備忘録2.0 歴史と予知、哲学のあいだ、2015年6月24日

 

実は現在、現行の欧米を中心とした金融制度から、BRICsを中心とした新たな金融制度への移行が行なわれようとしていますが、特に米国のユダヤ国際金融財閥としては、どうも、大人しく権利を渡さない、混迷あるのみ、と考えているのではないかと思われます。

 

なお、富裕層が米国を脱出している理由は、米国のバブルは、日本のバブルの49倍である、とされていることが主な原因ではないかと思われます。因みに、日本のバブルの間、銀行システムの不良債権は200兆円であったそうです。(参照:目覚め、ベンジャミン・フルフォードレポート・・・ 2015年6月15日 バブルがはじけて混沌がおきるだろうか、2015.6.18)

米国でクーデターの可能性があるのか

米国のオバマ大統領の暗殺計画が進行中であることと米国でのクーデターの可能性があることについての記事があるとのことです。

 

<引用開始>

どこまで信用できるか分からないが、オバマ暗殺計画が本格的に進行中との情報あり。首謀者の一人はイスラエル首相のネタニアフ。Coup Plotter List in Post-Netanyahu America?

http://t.co/cXrNjNr9RI
05-17 09:13

 

「ロシアの声」に記事の簡単な要約あり。情報筋:近いうちに米国でクーデターの可能性?!http://t.co/yxGLQva5Mq
05-17 09:14

 

このような計画が本当に進行しているのかどうか定かではないが、米国内部でオバマ政権に対する不満とストレスが臨界点まで高まっていることは事実だ。
05-17 09:14

<引用終了>

引用元:高島康司、05/17のツイートまとめ、2015年5月18日

 

上記のveteranstoday.comのCoup Plotter List in Post-Netanyahu America?(ポスト・ネタニアフのアメリカでのクーデター計画者リスト?)の記事では、一般のマスメディアでは報じられなかった内容が述べられていますので、大半を引用します。

 

<引用開始>

オバマ大統領を殺害する陰謀が現在進行中であると仮定することは、不合理ではありません。

・・・

我々は一連の電磁パルス型の武器が米国の中で配備されたと確信しています。

 

僅か数週前、大きい従来の爆薬(トラック爆弾としてのいくつか)を用いながら、ニュージャージーのフォート・リーで、ジョージ・ワシントン橋の上で、そして、リンカーンとオランダのトンネルで重要な交差点を破壊することによって、アメリカの株式市場と銀行システムをへこませながら9/11の重要な部分が伴ったということを示している諜報に、我々は出くわしました。

 

9/11の失敗、はずかしめられるゴア、ホワイトハウスのリーバーマン、イラン、パキスタンそしてトルコとの戦いは、リビア、大部分のアフリカとアジアで見ている完全な崩壊での同じメルトダウンであったことを我々が今知ることで、我々の「友人」が近道を試しそうであるということが考えられます。

・・・

CIAの転落と滑稽な略字だらけの文章化け物で、米国はまさに本当の陰謀に直面して無力です。我々が知っているか、考えるか、感じるものか、どんなことでも、ここにあります。

我々が特定したグループは、以下を含みます:

 

oニュージャージー州知事クリス・クリスティ氏と彼の面白いグループの「友人」

oブッシュ・カルテル/ジェブ・ブッシュ氏とコロンビア・カルテル

oロムニー/サリナス・カルテル

oダラス・マフィアとハント・ファミリー

oフォックス/マードック・メディア・グループ

oニューヨークタイムズ

o GEキャピタル

oベクテル

oジェームズタウン財団

oPJメディア

oブリードラブ将軍

oベンジャミン・ネタニアフ氏

oリーバーマン/マケイン/グラハム各氏

oスコット・ウォーカー氏

o最高裁判所裁判官

o米国シークレットサービス

oそして、エネルギー、輸送と保険会社経営陣のリスト

・・・

<引用終了>

引用元:ベテランズ・ツデイ、ポスト・ネタニアフのアメリカでのクーデター計画者リスト?、2015年3月15日

FRBは破綻していると米国人が指摘する

「FRBは破たん状態!」として、米国人が4月2日に指摘した記事を翻訳して紹介したブログ記事があります。

 

<引用開始>

・・・

ヘネガン氏が最も伝えたい点は、既にFRBは破たんしていますよ、ということと、アメリカではサブプライムローン詐欺は2008年以降もずっと継続されてきたということです。デリバティブというお化けが世界中の不正銀行を食いつくそうとしており、不正銀行はお化けに食い尽くされる前に、預金者の口座からお金を強奪して自分達だけが助かろうとしているのです。

・・・

http://beforeitsnews.com/alternative/2015/04/explosive-breaking-news-the-fed-is-broke-3132290.html

(概要)

4月2日付け:

FRBは破たん状態!

・・・

現在、民間のFRB連邦準備銀行は、海外の中央銀行(日本銀行、欧州中央銀行、ドイツ銀行)と繋がりのあるデタラメなデリバティブで破綻状態になっています。

また、FRBは、違法にもアメリカの納税者のお金を使ってフレディマック、ファニーメイの偽貸付金を買い戻しています。

ただしFRBの偽貸付金とは、現金を使わずにデリバティブ(米長期国債と米財務省中期証券に対してnaked written short positionsで)で買い戻しています。

これで問題がより深刻化しています。

・・・

ジョージWブッシュ詐欺師が署名したドッド・フランク法により、平均的なアメリカ人の当座預金口座と貯蓄預金がカバラ金融犯罪集団及び米連邦議会の殆どの両党議員によって略奪されようとしています。

さらに悪い事に。。。

イングランド銀行が支配する米FRBは、バンク・オブ・アメリカ、JPモルガン・チェース、ニューヨーク・メロン・バンクによるデリバティブの巨額の負債を隠してあげています。彼らが関わったデリバティブは2007年と2008年に米経済を破壊したサブプライムローン(バンク・オブ・アメリカ、ジョージWブッシュ、ヘンリー・ポールソンが中心的に行った)と繋がっています。 さらには、アメリカや世界の株式市場のバブルをふくらます目的で、円安、ドル高の担保?として全く価値のないサブプライムローン(巨額の負債でありながら)が資産として使用され続けました。

・・・

世界中の金融市場は、破たんした不正銀行によって不正操作されていることを忘れないでください。彼らは200%上乗せ演算法により、彼らの目的を達成してきたのです。それは略奪。略奪、そして略奪です。

・・・

http://www.tomheneghanbriefings.com/The-Fed-is-Broke__04-02-2015.html

<引用終了>

引用元:日本や世界や宇宙の動向、FRBは破綻しています! by トム・ヘネガン氏、2015.4.3

 

やはり、破綻した不正銀行によって不正操作されている状態は改められねばならないでしょうが、米国がこれを行なえば当然日本へも波及して来ますので、日本は事前に備えをしておく必要があると思います。

ドイツ議会議員により米国・英国に対する制裁が提案される

現在、米国はロシアに対して経済制裁を行なっており、G7の各国もこれに同調しています。

しかし、ドイツの国会において、これまでのドイツの対米追随策ではなく、逆に米国、英国に対する制裁を導入するように提案されたことが報道されています。

 

<引用開始>

ドイツのメルケル首相の米国追随政策は世界を「新冷戦」に突き動かしかねない。ドイツ議会左派会派のサラ・ヴァゲンクネヒト議員はそう見ている。米国はロシアとドイツの協力関係を寸断するために手練手管を尽くしている。

 

米国はウクライナのシェールガスを理由にロシアとの対立を始めた

「・・・

他にも、軍事顧問の登場、米英兵器の販売。こうした動きを平和な手段による軍事紛争の解消を目指した動きであると解釈することが一体、可能なのだろうか。

・・・

だからこそ、制裁は継続されるべきではないのだ」。サラ・ヴァゲンクネヒト議員の議会における発言。

 

Sahra Wagenknecht, DIE LINKE: Frau Merkel, hören Sie auf, andere Länder zu demütigen! (サラ・ヴァゲンクネヒト、政府反対党:メルケルさん、止めてください、他の国を屈服させるのを!YouTube)

<引用終了>

引用元:Sputnik日本、ドイツ議会議員、EUに対し、米国・英国に対する制裁の導入を提案、2015.3.23

 

私は、金融崩壊が始まった今、日本は米国への隷属ではなく、自立自尊の道を歩む絶好の機会であると思います。

 

天上界からの広域停電と人工地震の警告があったのか

1.近々広域停電発生か

「ヤスの備忘録2.0 歴史と予知、哲学のあいだ」にて、「02/09のツイートまとめ」として変電所の爆発と広域停電に関して以下のフィードがありました。

 

<引用開始>

(1)変な事件。2月2日、ミシガン州エスカナバ市で変電所のひつつが爆発し、周辺地域で広域停電が発生した事件があった。Escanaba Power Outagehttps://t.co/no3czun5sM

02-09 11:39

(2)原因はよく分かっていない。ところが、爆発中、空からビームが変電所に照査されているかのようなビデオが住民によって多数撮影されている。Escanaba power plant explosion https://t.co/GvVxFeN4s7

02-09 11:40

(3)これはもっとも圧巻。臨場感が伝わってくる。Escanaba power plant explosion https://t.co/KCOJik3UQc

02-09 11:40

<引用終了>

 

これらの情報から、天上界からの警告として変電所の爆発が起こされ、近々広域停電が起こることのお知らせがあったのではないかと考えられます。この背景としては、米国の国家(米国は、「米国コーポレーション」という株式会社です)及び米国中央銀行のFRBが破産状態で、今までの中央銀行制度ではなく、金の裏付けの有る新たな国際通貨精度へ切り替えるべく準備が進められていますので、その切り替えに伴って銀行の閉鎖が行なわれる予定ですが、現在の状況からすると、広域停電にならざるを得ないのではないかと思われます。

 

2.近々人工地震・津波発生か

NHK NEWS WEBのニュース詳報によれば、2月17日18時53分に相次ぐ東北沖震源の地震 引き続き注意をとして、以下の報道がありました。

 

<引用開始>

17日の午前と午後、東北の太平洋側の沖合を震源とする地震が相次ぎ、午前の地震では、岩手県の沿岸で最大で20センチの津波を観測したほか、午後の地震では、青森県で震度5強の強い揺れを観測しました。

いずれも、4年前の巨大地震の余震とみられ、気象庁は引き続き注意を呼びかけています。

気象庁によりますと、17日午前8時6分ごろ、三陸沖を震源とする地震があり、岩手県、青森県、宮城県、それに秋田県の各地で震度4の揺れを観測したほか、北海道から東海にかけての広い範囲で震度3から1の揺れを観測しました。

この地震で気象庁は一時、津波注意報を発表し、岩手県の久慈港では高さ20センチの津波を観測しました。

気象庁によりますと、震源地は三陸沖で、震源の深さは10キロ、地震の規模を示すマグニチュードは6.9と推定されています。

また午後1時46分ごろには、岩手県沖を震源とする地震があり、青森県階上町で震度5強の揺れを観測したほか、岩手県普代村で震度5弱の揺れを観測しました。

また震度4の揺れを、青森県八戸市、岩手県の盛岡市、宮古市、久慈市、二戸市、八幡平市、滝沢市などで観測したほか、北海道と東北、関東、それに新潟県の各地で震度3から1の揺れを観測しました。

この地震による津波はありませんでした。

気象庁の観測によりますと、震源地は岩手県沖で、震源の深さは50キロ、地震の規模を示すマグニチュードは5.7と推定されています。

<引用終了>

 

2011年3月11日の東日本大震災については、実践報告:世界人口削減計画の阻止で述べているように、人工地震であったのではないかと考えています。

 

それで、本日のMBS(毎日放送テレビ)の「ひるおび!」にて「3.11東日本大震災は、14:46に本震M9.0、震源は深さ24㎞で陸に近く、15:25に余震(アウターライズ地震)M7.5、震源は深さ11㎞で陸から離れた場所であったが、アウターライズ地震は津波を起こす。」との解説があり、上記の17日の地震の場合は、8:06の震源は陸から離れていてアウターライズ地震であり、13:46の震源は陸に近かった、とのことでした。

 

これらの情報から、天上界からの警告として、近々日本をステルス攻撃するための人工地震が引き起こされようとしているぞ、というお知らせではないかと考えられます。

 

なお、1944(昭和19)年の東南海地震は人工地震だった!で述べたように、終戦前から原爆による人工地震が起こされていますので、3.11東日本大震災も、HAARPによるM9.0の本震とM7.5の原爆によるアウターライズ地震の組み合わせではなかったかと推定されます。